2023年度（2024年3月期）
決算説明会
Q1 Q2 Q3 通期
当社株式に対する公開買付けの開始予定に係る意見の変更の説明会
（2023年6月8日）
2022年度（2023年3月期）
2021年度（2022年3月期）
新経営体制説明会
（2022年3月1日）
「東芝IR Day」
（2022年2月7日、2月8日）
取締役・機関投資家 グループミーティング
（2021年11月15日、11月16日）
株主価値向上に向けた東芝の変革
（2021年11月12日）
取締役・機関投資家 グループミーティング
（2021年8月16日、8月17日）
企業価値向上に向けて
（2021年8月12日）
6月13日公表内容についての説明会
（2021年6月14日）
今後の経営方針
（2021年5月14日）
社長交代に関する説明会
（2021年4月14日）
2020年度（2021年3月期）
2020年度技術戦略説明会
（2020年12月3日）
東芝Nextプラン進捗報告「Moving on to Growth ～成長のフェーズ2 & 3へ～」
（2020年11月11日）
定時株主総会取締役選任案、株主提案に対する当社意見および株主還元方針に関する説明会
（2020年6月22日）
2019年度（2020年3月期）
東芝Nextプラン進捗報告「Resilience for Growth ～インフラサービスカンパニーへ～」
（2020年6月5日）
ディスクリート半導体工場見学会
（2019年12月17日）
2019年度技術戦略説明会
（2019年11月28日）
2019年度事業部門別IR説明会「東芝IR Day」
（2019年11月14日）
東芝Nextプラン進捗報告「Change and Growth ～変革とさらなる成長へ～」
（2019年11月13日）
社外取締役・株主 グループミーティング
（2019年10月1日）
2018年度（2019年3月期）
東芝Nextプラン進捗報告「6か月間の活動成果」
（2019年5月13日）
社外取締役・株主 グループミーティング
（2019年1月9日）
2018年度技術戦略説明会
（2018年11月22日）
東芝Nextプラン説明会
（2018年11月8日）
2018年度経営諸施策に関する説明会
（2018年5月15日）
2017年度（2018年3月期）
代表執行役の異動に関するお知らせ
（2018年2月14日）
2016年度（2017年3月期）
有価証券報告書の提出期限延長および2016年度業績見通しに関するご説明
（2017年6月23日）
2016年度 業績見通し 説明会
（2017年5月15日）
当社海外連結子会社ウェスチングハウス社等の再生手続の申立について
（2017年3月29日）
第3四半期報告書の提出期限延長（再延長）および今後の東芝の姿に関するご説明
（2017年3月14日）
第3四半期報告書の提出期限延長、業績見通し、および原子力事業における損失発生の概要に関する説明会
（2017年2月14日）
当社メモリ事業の会社分割による分社化の方針の決定について
（2017年1月27日）
CB&Iの米国子会社買収に伴うのれん及び損失計上の可能性について
（2016年12月27日）
2015年度（2016年3月期）
2016年度事業計画説明会
（2016年3月18日）
「新生東芝アクションプラン」の実施および2015年度業績予想について
（2015年12月21日）
証券取引等監視委員会による課徴金納付命令の勧告および元役員に対する損害賠償請求訴訟の方針について
（2015年12月7日）
電力・社会インフラ事業グループ主要案件に関するご説明
（2015年11月27日）
第176期有価証券報告書の提出期限延長（再延長）に関する説明会
（2015年8月31日）
新経営体制、ガバナンス体制改革策及び業績予想について
（2015年8月18日）
第三者委員会の調査報告に関する当社の対応について
（2015年7月21日）
2014年度（2015年3月期）
2013年度（2014年3月期）
2012年度（2013年3月期）
2011年度（2012年3月期）
2010年度（2011年3月期）
2009年度（2010年3月期）
2008年度（2009年3月期）
2007年度（2008年3月期）
2006年度（2007年3月期）
2005年度（2006年3月期）
2004年度（2005年3月期）
2003年度（2004年3月期）
業績見通しならびにパソコン事業戦略についての説明会
（2003年9月16日）
2002年度（2003年3月期）
2001年度（2002年3月期）
2000年度（2001年3月期）
本ホームページには、業績見通し及び事業計画等も記載しております。それらにつきましては、各資料の作成時点においての経済環境や事業方針などの一定の前提に基づいて作成しております。従って、実際の業績は、様々な要素により、これらの業績見通しとは異なる結果となりうることをご承知おきください。