サステナビリティ関連情報は、ステークホルダーの皆様と東芝グループがともに重要と考える事項を誠実に報告するよう努めています。報告内容は、社長を委員長としサステナビリティ関連担当役員と関連部門長で構成される非財務情報開示検討会議が承認しています。
なお、2022年度から、サステナビリティウェブサイトにて情報開示を行っています。
報告対象範囲
原則として東芝グループを対象とし、それ以外の報告範囲の場合は、以下の記載で報告しています。
「東芝」：
（株）東芝を示す
「コーポレート」：
取締役会から決定権の委任を受けた執行役会長、執行役社長、スタフ部門担当執行役及び所管執行役を示す
「スタフ部門」：
コーポレートを補佐する機能及びシェアードサービス機能を有する部門を示す
「国内東芝グループ」：
（株）東芝及び国内の連結決算上の子会社を示す
「海外東芝グループ」：
海外の連結決算上の子会社を示す
「主要グループ会社」：
東芝エネルギーシステムズ（株）、東芝インフラシステムズ（株）、東芝デバイス＆ストレージ（株）、東芝デジタルソリューションズ（株）、東芝テック（株）を示す
報告対象期間
2022年度（2022年4月1日から2023年3月31日まで）の活動を中心に、一部それ以前からの取り組みや、直近の活動報告も含んでいます。
情報更新時期
2023年9月
以降、即時の開示が必要と判断した情報については、都度更新します。
参考にしたガイドラインなど
- GRI (Global Reporting Initiative)
「サステナビリティ・レポーティング・スタンダード」
- 国連グローバル・コンパクト 原則
- 環境省「環境報告ガイドライン2018年版」
- 環境省「環境会計ガイドライン2005年版」
- 「ISO26000」（社会的責任に関する手引）
- TCFD（Task Force on Climate-related Financial Disclosures：気候関連財務情報開示タスクフォース）
- SASB（Sustainability Accounting Standard Boards）ガイドライン
なお、過去のサステナビリティレポート（PDF）のバックナンバーは以下からご覧ください。
「東芝グループサステナビリティウェブサイト 」
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