マテリアリティと数値目標（KPI）

私たちが住む地球が安心、安全で暮らしやすいものでなければ、人々も企業も存続できないと考えています。東芝グループは理念体系のもと、現在のみならず未来の地球環境に配慮し、事業活動を通じて社会課題の解決と社会の持続的成長に貢献しています。事業活動を支えるためには誠実で透明性のある経営基盤をもつことが重要であると認識し、東芝グループにとって企業価値向上につながる取り組むべきマテリアリティ（重要課題）を以下と定めています。

東芝グループは、人と地球の明日のために、カーボンニュートラルとサーキュラーエコノミーの実現をめざしています。
具体的には、一人ひとりの安心安全な暮らしを守るための「誰もが享受できるインフラ」と、社会的・環境的安定のための「つながるデータ社会」を、データの力を最大限に活かして構築します。データビジネスを推進するうえで不可欠な「サイバーレジリエンスの強化」、事業の基盤となる「イノベーション創出のための研究開発の強化」、「人材の確保・維持・育成」については、特に事業と関連が深いマテリアリティとして認識しており、これらを含むすべてのマテリアリティについて、誠実に取り組みます。

マテリアリティに沿った数値目標（KPI）をサステナビリティ戦略委員会にて決定し、取り組んでいます。
これらの項目に関する取り組み状況はサステナビリティ推進会議でモニタリングし、今後の取り組み強化につなげていきます。

実績や取り組みの詳細は以下をご覧ください。

実績や取り組みの詳細は以下をご覧ください。

• （株）東芝、東芝エネルギーシステムズ（株）、東芝インフラシステムズ（株）、東芝デバイス＆ストレージ（株）、東芝デジタルソリューションズ（株）が対象
• エンゲージメント測定方法を2022年度から変更。従来方式の63％は新方式の55ポイントに相当。
• TEAMサーベイ全参加会社（参考：22年度は東芝グループ国内外87社、全従業員の64％が参加）
• （株）東芝、東芝エネルギーシステムズ（株）、東芝インフラシステムズ（株）、東芝デバイス＆ストレージ（株）、東芝デジタルソリューションズ（株）、東芝テック(株)、東芝エレベータ（株）、東芝ライテック(株)が対象。

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• 東芝及び国内東芝グループが対象
• 2020年電気機械器具製造業(1,000人以上規模)の平均値（厚労省公表値）を目標値とする
• 2019年全国平均値（厚労省公表値）を2020年度上期安全健康経営会議にて目標値として決定

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• （株）東芝、東芝エネルギーシステムズ（株）、東芝インフラシステムズ（株）、東芝デバイス＆ストレージ（株）、東芝デジタルソリューションズ（株）、東芝テック（株）、東芝エレベータ（株）、東芝ライテック（株）、東芝プラントシステム（株）が対象
• 対象を拡大して実施

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• 社数はのべ社数。主要な取引先は100%実施
• 東芝テック（株）を除く

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• （株）東芝

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• 主要グループ会社、東芝エレベータ（株）、東芝ライテック（株）、東芝プラントシステム（株）、東芝デベロップメントエンジニアリング（株）が対象

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東芝グループのマテリアリティの再特定にあたっては、社会課題として世界共通認識であるSDGsや世界経済フォーラム（WEF）発行のグローバル・リスク・レポート、SASBスタンダードなどを参考に課題を抽出・整理しました。それらのうち、2022年度からの中期事業計画で掲げる事業と関係性が深いもの、かつ、事業を推進するうえでの基盤強化の点から重要度を評価し、更なる取り組みが必要と思われるものに絞り込みました。案としてまとめたものに対しては社外の有識者からのレビューも受け、2021年8月に、社長を委員長とするサステナビリティ戦略委員会において特定しました。再特定したマテリアリティは、2021年9月に取締役評議会へも報告しました。取締評議会は、社外取締役間の情報交換の活性化と、社外取締役の当社の事業などに対する理解の更なる向上を図るために設置されたもので、社外取締役のみで構成されています。原則四半期に一度、定期的に開催され、社外取締役から要望があれば、随時開催されるものです。