マテリアリティと数値目標（KPI）

東芝グループでは、東芝グループ理念体系のもと、サステナビリティ基本方針に沿って、サステナビリティ経営を推進しています。中長期的視点で環境・社会課題解決と企業価値向上のために重要課題（マテリアリティ）を定め、事業成長と持続可能な社会の実現の両立を図っています。

東芝グループでは、東芝グループビジョンのもと、社会環境の変化やステークホルダーからの要請を踏まえ、2013年度にマテリアリティを特定しました。気候変動への取り組みが世界的に求められるようになったことや、SDGsが国連で採択されるなど社会課題が大きく変化したこと、さらに東芝グループにおいても事業ポートフォリオの見直しが進展したことを受け、2021年度にマテリアリティを再特定しました。さらに、その後の社会・事業環境の変化を踏まえ、2025年度からマテリアリティの見直しに着手しています。今回の見直しでは、新たに「社会・顧客への価値創造」の視点を取り入れました。また、2030年および2050年を見据えた中長期的な成長と企業価値向上を目指し、マテリアリティを「社会・顧客への価値創造」「価値の源泉」からなる「価値創造マテリアリティ」と「成長の基盤づくりと企業市民としての責務の履行」からなる「経営基盤マテリアリティ」の2つのカテゴリーに整理しました。
各マテリアリティ推進においては役員を責任者とする体制を整備して、施策、KPIの設定を進めており、「価値創造マテリアリティ」については部門横断的な体制に強化しています。これらの取組みや進捗状況については、サステナビリティ推進会議、東芝グループ地球環境会議、サステナビリティ戦略委員会にてモニタリングを行います。これらのマテリアリティへの取り組みを通じて、目指す姿の実現を図るとともに、ESG経営のさらなる強化を推進していきます。

• サステナビリティマネジメント

マテリアリティに沿った数値目標（KPI）をサステナビリティ戦略委員会にて決定し、取り組んでいます。
これらの項目に関する取り組み状況はサステナビリティ推進会議及び東芝グループ地球環境会議でモニタリングし、今後の取り組み強化につなげていきます。
なお、環境関連の数値目標（KPI）に関しては、「東芝グループ環境アクションプラン」の活動の中で年度別に目標管理を行っています。

• 電力由来・都市ガス由来CO₂の算定には、環境省の温室効果ガス排出量 算定・報告・公表制度にて公表された値もしくは各事業者より提供された排出係数を使用。Scope2については、GHGプロトコル「Scope2 ガイダンス」に準拠したマーケット基準で算出。
• 排出量の削減が困難なプロセスガスなどは、カーボン・クレジットの購入を含めてカーボンニュートラル化を実行。カーボン・クレジットの購入を除いた場合の目標は70%削減に設定。
• 社会インフラ製品など、エネルギー消費にかかわる製品・サービスによる削減貢献量。算出方法は次のとおり：
  代替想定製品と出荷製品の使用時総温室効果ガス排出量の差分（単年）に出荷製品の製品寿命をかけて算出。
• 原単位には、活動を評価できる指標として名目生産高、生産台数、人数、延床面積などを使用。
• エンゲージメントサーベイに参加するすべてのグループ会社が対象（2024年度は東芝グループ国内外97社、2025年度は東芝グループ国内外94社が参加）
• 事業責任者を含む経営幹部のポジションのうち、東芝グループにおいて特に重要なポジション。
• （株）東芝、東芝デバイス＆ストレージ（株）が対象。

• 主要グループ会社、東芝エレベータ（株）、東芝ライテック（株）、東芝プラントシステム（株）、東芝デベロップメントエンジニアリング（株）、（株）ニューフレアテクノロジーが対象。
• 東芝グループ国内の連結対象会社全社及び東芝グループ主要海外現地法人が対象。
• プロセス改革統括部　調達領域従事者。
• 東芝及び国内東芝グループが対象。
• RAP対象会社（東芝グループの80%）
• 原単位には、活動を評価できる指標として名目生産高、生産台数、人数、延床面積などを使用。
• GBF（Global Biodiversity Framework）とは、2022年12月に開催された国連生物多様性条約第15回締約国会議（COP15）で策定された「昆明・モントリオール生物多様性枠組」をさす。
  生物多様性保全に関する世界共通の目標で、2050年ビジョン、2030年ミッション、2050年ゴール、2030年ターゲット（23の活動ターゲット）などの要素から構成。
  7つのターゲットとは、「ネイチャーポジティブ」を実現するための「2030年ターゲット」の中の「ターゲット3：30by30」、「ターゲット4：種・遺伝子の保全」、「ターゲット6：外来種対策」、「ターゲット7：汚染防止・削減」、「ターゲット8：気候変動対策」、「ターゲット11：自然の調整機能の活用」、「ターゲット12：緑地親水空間の確保」をさし、東芝グループの国内外拠点で貢献をめざすもの。

• 環境：わたしたちが住む、かけがえのない地球環境のために

• 電力由来・都市ガス由来CO₂の算定には、環境省の温室効果ガス排出量 算定・報告・公表制度にて公表された値もしくは各事業者より提供された排出係数を使用。Scope2については、GHGプロトコル「Scope2 ガイダンス」に準拠したマーケット基準で算出。
• 第三者検証手続き完了後の数値。
• 社会インフラ製品など、エネルギー消費にかかわる製品・サービスによる削減貢献量。算出方法は次のとおり：
  代替想定製品と出荷製品の使用時総温室効果ガス排出量の差分（単年）に出荷製品の製品寿命をかけて算出。

実績や取り組みの詳細は以下をご覧ください。

• 気候変動への対応

• 原単位には、活動を評価できる指標として名目生産高、生産台数、人数、延床面積などを使用。

実績や取り組みの詳細は以下をご覧ください。

• 循環経済への対応

• 原単位には、活動を評価できる指標として名目生産高、生産台数、人数、延床面積などを使用。
• GBF（Global Biodiversity Framework）とは、2022年12月に開催された国連生物多様性条約第15回締約国会議（COP15）で策定された「昆明・モントリオール生物多様性枠組」をさす。
  生物多様性保全に関する世界共通の目標で、2050年ビジョン、2030年ミッション、2050年ゴール、2030年ターゲット（23の活動ターゲット）などの要素から構成。
  7つのターゲットとは、「ネイチャーポジティブ」を実現するための「2030年ターゲット」の中の「ターゲット3：30by30」、「ターゲット4：種・遺伝子の保全」、「ターゲット6：外来種対策」、「ターゲット7：汚染防止・削減」、「ターゲット8：気候変動対策」、「ターゲット11：自然の調整機能の活用」、「ターゲット12：緑地親水空間の確保」をさし、東芝グループの国内外拠点で貢献をめざすもの。

実績や取り組みの詳細は以下をご覧ください。

• 生態系への配慮

• 社会：人権を尊重し、人を育て、技術をはぐくみ、社会に還元するために

• 東芝、東芝エネルギーシステムズ（株）、東芝デバイス＆ストレージ（株）、東芝デジタルソリューションズ（株）の正規従業員が対象。
• エンゲージメントサーベイに参加するすべてのグループ会社が対象（2022年度は東芝グループ国内外87社、2023年度は東芝グループ国内外95社、2024年度は東芝グループ国内外97社が参加）

実績や取り組みの詳細は以下をご覧ください。

• 公正な評価・人材育成
• DEIB（Diversity, Equity, Inclusion, Belonging）の推進

• 東芝エネルギーシステムズ（株）、東芝デジタルソリューションズ（株）は2026年4月1日付で（株）東芝に統合されました。

• 東芝及び国内東芝グループが対象。
• 2020年電気機械器具製造業（1,000人以上規模）の平均値（厚労省公表値）を目標値とする。

実績や取り組みの詳細は以下をご覧ください。

• 従業員の安全健康

• RAP対象会社（東芝グループの80％）

実績や取り組みの詳細は以下をご覧ください。

• 人権の尊重

• 持続可能な調達調査：調達取引先へのCSRへの取り組み評価。社数はのべ社数。主要な取引先は100%実施。
• プロセス改革統括部　調達領域従事者

実績や取り組みの詳細は以下をご覧ください。

• 持続可能な調達活動の推進
• リスクマネジメント・コンプライアンス（公正な取引）
• 資材調達

実績や取り組みの詳細は以下をご覧ください。

• イノベーション創出のための研究開発の強化
• 研究開発・技術

• ガバナンス：ガバナンスの徹底とより一層の強化のために

• 主要グループ会社、東芝エレベータ（株）、東芝ライテック（株）、東芝プラントシステム（株）、東芝デベロップメントエンジニアリング（株）、（株）ニューフレアテクノロジーが対象。
• 国内東芝グループ全体でPCを日常業務で使う従業員が対象。
• セキュリティ管理体制について社内体制の見直しに合わせた変更を進めており、既存の評価基準では成熟度を適切に評価できないため、評価項目の見直しを実施した。これに伴い、2025年度は評価を実施していない。

実績や取り組みの詳細は以下をご覧ください。

• サイバーセキュリティ報告書
• サイバーセキュリティ

• 東芝エネルギーシステムズ（株）、東芝デジタルソリューションズ（株）は2026年4月1日付で（株）東芝に統合されました。