マテリアリティと数値目標（KPI）

マテリアリティに沿った数値目標（KPI）をサステナビリティ戦略委員会にて決定し、取り組んでいます。2024年度については、KPI項目の一部見直しを行い、定性目標も導入しました。
これらの項目に関する取り組み状況はサステナビリティ推進会議でモニタリングし、今後の取り組み強化につなげていきます。

• サステナビリティマネジメント

• 環境：わたしたちが住む、かけがえのない地球環境のために

• 電力CO₂算定には、各電力会社より提供された排出係数を使用。
• 火力発電などエネルギー供給にかかわる製品・サービスによる温室効果ガス排出量の削減率（2019年度比）。算出方法は次のとおり：
  新設及び更新による2021年度以降の発電による温室効果ガス排出量を、2019年度排出量からの削減率として算出。第7次環境アクションプラン期間中実績値の相加平均を使用。
• 水力・地熱・太陽光発電など、エネルギー供給にかかわる製品・サービスによる温室効果ガス削減貢献量。算出方法は次のとおり：
  全火力（石炭・ガス・石油）発電の平均温室効果ガス排出量原単位と、再エネ発電の温室効果ガス排出量原単位の差分に、出力・稼働率・設備利用率・寿命などをかけて算定。新設及び更新による2021年度以降の発電による温室効果ガス削減貢献量を累計。
• 社会インフラ製品など、エネルギー消費にかかわる製品・サービスによる削減貢献量。算出方法は次のとおり：
  代替想定製品と出荷製品の総温室効果ガス排出量の差分（単年）に出荷製品の製品寿命をかけて算出。
  

実績や取り組みの詳細は以下をご覧ください。

• 気候変動への対応

• 廃棄物総発生量から有価物を除いたもの。（廃棄物処理及び発電事業を行う拠点を除く）
• 各原単位目標：活動を評価できる指標として、名目生産高、生産台数、人数、延床面積などを使用。
• 再生プラスチック、バイオプラスチックの使用量の3年間の累計。
• 8製品の軽量化及び長寿命化による省資源化量の3年間の累計。算出方法は次のとおり：代替想定製品の総物質投入量－出荷製品の総物質投入量。
  

実績や取り組みの詳細は以下をご覧ください。

• 循環経済への対応

• 各原単位目標：活動を評価できる指標として、名目生産高、生産台数、人数、延床面積などを使用。
• GBF（Global Biodiversity Framework）とは、2022年12月に開催された国連生物多様性条約第15回締約国会議（COP15）で策定された「昆明・モントリオール生物多様性枠組」をさす。
  生物多様性保全に関する世界共通の目標で、2050年ビジョン、2030年ミッション、2050年ゴール、2030年ターゲット（23の活動ターゲットなどの要素から構成。
  ７つのターゲットとは、「ネイチャーポジティブ」を実現するための「2030年ターゲット」の中の「ターゲット3：30by30」、「ターゲット4：種・遺伝子の保全」、「ターゲット6：外来種対策」、「ターゲット7：汚染防止・削減」、「ターゲット8：気候変動対策」、「ターゲット11：自然の調整機能の活用」、「ターゲット12：緑地親水空間の確保」をさし、東芝グループの国内外約60拠点で貢献をめざすもの。

実績や取り組みの詳細は以下をご覧ください。

• 生態系への配慮

• 社会：人権を尊重し、人を育て、技術をはぐくみ、社会に還元するために

• 東芝、東芝エネルギーシステムズ（株）、東芝インフラシステムズ（株）、東芝デバイス＆ストレージ（株）、東芝デジタルソリューションズ（株）の正規従業員が対象。
• TEAMサーベイ全参加会社。（参考：2023年度は東芝グループ国内外95社、全従業員の63％が参加）
• 東芝、東芝エネルギーシステムズ（株）、東芝インフラシステムズ（株）、東芝デバイス＆ストレージ（株）、東芝デジタルソリューションズ（株）、東芝テック（株）、東芝エレベータ（株）、東芝ライテック（株）が対象。
• 国内東芝グループ全体でPCを日常業務で使う従業員が対象。

実績や取り組みの詳細は以下をご覧ください。

• 公正な評価・人材育成
• DEIB（Diversity, Equity, Inclusion, Belonging）の推進

• 東芝及び国内東芝グループが対象。
• 2020年電気機械器具製造業（1,000人以上規模）の平均値（厚労省公表値）を目標値とする。
• 2019年全国平均値（厚労省公表値）を2020年度上期安全健康経営会議にて目標値として決定。

実績や取り組みの詳細は以下をご覧ください。

• 従業員の安全健康

• 東芝、東芝エネルギーシステムズ（株）、東芝インフラシステムズ（株）、東芝デバイス＆ストレージ（株）、東芝デジタルソリューションズ（株）、東芝テック（株）、東芝エレベータ（株）、東芝ライテック（株）、東芝プラントシステム（株）が対象。
• 人権影響評価で高リスクと特定されたグループ会社。
• 実施率の数値化困難なため、N/Aとする（実際の取り組みは「人権の尊重」のページ参照）
• RAP対象会社（東芝グループの80％）

実績や取り組みの詳細は以下をご覧ください。

• 人権の尊重

• 社数はのべ社数。主要な取引先は100%実施。
• 東芝テック（株）を除く。

実績や取り組みの詳細は以下をご覧ください。

• 持続可能な調達活動の推進
• リスクマネジメント・コンプライアンス（公正な取引）
• 資材調達

実績や取り組みの詳細は以下をご覧ください。

• イノベーション創出のための研究開発の強化
• 研究開発・技術

• ガバナンス：ガバナンスの徹底とより一層の強化のために

• 東芝が対象。

• 主要グループ会社、東芝エレベータ（株）、東芝ライテック（株）、東芝プラントシステム（株）、東芝デベロップメントエンジニアリング（株）が対象。

実績や取り組みの詳細は以下をご覧ください。

• サイバーセキュリティ報告書
• サイバーセキュリティ

東芝グループのマテリアリティの再特定にあたっては、社会課題として世界共通認識であるSDGsや世界経済フォーラム（WEF）発行のグローバル・リスク・レポート、SASBスタンダードなどを参考に課題を抽出・整理しました。それらのうち、2022年度からの中期事業計画で掲げる事業と関係性が深いもの、かつ、事業を推進するうえでの基盤強化の点から重要度を評価し、更なる取り組みが必要と思われるものに絞り込みました。案としてまとめたものに対しては社外の有識者からのレビューも受け、2021年8月に、社長を委員長とするサステナビリティ戦略委員会において特定しました。再特定したマテリアリティは、2021年9月に取締役評議会へも報告しました。取締評議会は、社外取締役間の情報交換の活性化と、社外取締役の当社の事業などに対する理解の更なる向上を図るために設置されたもので、社外取締役のみで構成されています。原則四半期に一度、定期的に開催され、社外取締役から要望があれば、随時開催されるものです。

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