マテリアリティについて
東芝グループでは、東芝グループ理念体系のもと、サステナビリティ基本方針に沿ってマテリアリティに取り組み、社会の発展に貢献するサステナビリティ経営を推進しています。
2013年に特定したマテリアリティについて定期的に確認しながら取り組んできましたが、気候変動への取り組みが世界規模で求められるようになり、SDGsが国連で採択されるなど、さまざまな視点に基づき社会課題が変化していることや、東芝グループにおいても事業の見直しがなされてきたことを受け、2021年度に新たに特定をし直しました。
マテリアリティは東芝グループ理念体系、サステナビリティ基本方針の下に位置づけ、グループとして施策に取り組みます。
東芝グループのマテリアリティ
東芝グループは、2022年度からの中期事業計画に従い、事業を通じて社会課題の解決に貢献します。事業活動を支える経営基盤を強化し、以下のマテリアリティに取り組むことで、東芝グループの企業価値向上、持続的成長を実現します。
再特定したマテリアリティのうち、世界的な対策が急務である「気候変動への対応」や、データビジネスを推進するうえで不可欠な「サイバーレジリエンスの強化」をはじめ、「イノベーション創出のための研究開発の強化」、「人材の確保・維持・育成」については、特に事業と関連が深いと認識しています。
| 2030年のありたい姿（目標） | マテリアリティ | |
|---|---|---|
| わたしたちが住む、かけがえのない地球環境のために | 設計、調達、製造、物流、販売、廃棄などのバリューチェーン全体を通じて、現在と未来の地球環境に配慮した企業活動を推進します。 |
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| 人権を尊重し、人を育て、技術を育み、社会に還元するために | グループ従業員一人ひとりが充実感と誇りを持ち、高い技術力と創造力でビジネスパートナーとともに豊かな価値を創造します。 |
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| ガバナンスの徹底とより一層の強化のために | 透明性のある企業統治と最適な内部統制を追求し、ステークホルダーから信頼される誠実な経営を実行します。 |
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マテリアリティ特定のプロセス
東芝グループのマテリアリティの再特定にあたっては、社会課題として世界共通認識であるSDGsや世界経済フォーラム（WEF）発行のグローバル・リスク・レポート、SASBスタンダードなどを参考に課題を抽出・整理しました。それらのなかから、2022年度からの中期事業計画で掲げる事業と関係性が深いもの、かつ、事業を推進するうえでの基盤強化の点から重要度を評価し、更なる取り組みが必要と思われるものを絞り込みました。案としてまとめたものに対しては社外の有識者からのレビューも受け、2021年8月に、社長を委員長とするサステナビリティ戦略委員会において特定しました。再特定したマテリアリティは、2021年9月に取締役評議会へも報告し、意見を取り入れながら確定しました。
マテリアリティ特定のプロセス
