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環境データ

東芝グループの環境活動にかかわる各種データを掲載しています。

環境負荷全容

東芝グループでは、材料調達から製造、物流、お客様使用時、回収・リサイクルまで、製品・サービスのライフサイクルの各段階における環境負荷を定量化しています。

バリューチェーン全体における温室効果ガス排出量の把握

東芝グループではGHG排出量算定に関する国際基準「GHGプロトコル※1」や環境省の「サプライチェーンを通じた温室効果ガス排出量算定に関する基本ガイドライン」などに基づき、自社グループの事業活動による排出(Scope1・Scope2)に加え、自社グループの事業活動範囲外での間接的排出(Scope3)についてもカテゴリごとに把握・算定しています。なおScope3のうち、カテゴリ1(購入した製品・サービス由来の温室効果ガス排出量)の算定においては、調達金額ベースで全体を網羅する一方で、一部の主要取引先からの調達品に関しては取引先固有の排出量データを適用しています。
このようにバリューチェーン全体における排出量を定量的に把握することにより、各段階での効果的な取り組みにつなげていきます。

※1 GHGプロトコル(The Greenhouse Gas Protocol):世界資源研究所(WRI)と持続可能な開発のための世界経済人会議(WBCSD)が中心となり、世界中の企業、 NGO、政府機関などが参画して策定した、温室効果ガス(Greenhouse Gas:GHG)排出量の算定と報告のガイドライン

2024年度の実績

分類   算定対象カテゴリ 2019年度(万t-CO2
(東芝グループ温室効果ガス削減目標の基準年度)
2024年度(万t-CO2
上流 1 購入した製品・サービス 623 571※2
2 資本財 31 33
3 Scope1・2に含まれない燃料及びエネルギー関連活動 15 14
4 輸送、配送(上流) 18 16
5 事業所から出る廃棄物 1 1
6 出張 2 1
7 従業員の通勤 4 4
8 リース資産(上流) 0.3 0
自社 直接排出(Scope1) 32 22
エネルギー起源の間接排出(Scope2) 77 25
下流 9 輸送、配送(下流) 25 21
10 販売した製品の加工
11 販売した製品の使用※3 ※4 32,289 8,744
12 販売した製品の廃棄 1 0.3
13 リース資産(下流)
14 フランチャイズ
15 投資 150 120
Scope3 合計 33,160 9,526
Scope1・Scope2・Scope3 合計 33,269 9,573

※2 2023年度実績より、一部の調達取引先において取引先固有の排出量データ(一次データ)を適用。従来通りの計算方法で算定した場合の2024年度実績値は565(万t-CO2)
※3 使用時にエネルギーを直接消費する製品・サービスのほか、火力発電などエネルギーの供給にかかわる製品・サービスを含んだ排出量
※4 エネルギーの供給にかかわる製品・サービスについての算定条件を実態に合わせて変更したことにともない、基準年度値と2024年度実績値を見直し

第三者検証


対象範囲


  • 事業プロセスによる温室効果ガス排出量:
    東芝及び国内・海外グループ会社における温室効果ガス排出量(Scope1及び2※5)。
  • 販売した製品の使用にともなう温室効果ガス排出量:
    東芝及び国内・海外グループ会社が販売した製品の使用にともなう温室効果ガス排出量(Scope3カテゴリ11※6

※5 Scope1及び2:燃料や電力などの使用及び生産プロセスに由来する自社の温室効果ガス排出量(Scope1は直接排出、Scope2は間接排出)

※6 Scope3カテゴリ11:報告年度に製造・販売した製品・サービスなどの使用にともなう排出量(2020年度から発電プラントなどエネルギー供給にかかわる製品・サービスによる排出量を含む)


結果


東芝グループの方針及び基準を規準として、ISO14064-3※7に準拠し、重要な点において収集、報告されていないと認められる事項はないことが報告されました。

※7 ISO14064-3:温室効果ガスに関する主張の妥当性確認及び検証のための仕様並びに手引


算定方法


  • 燃料使用にともなうCO2排出量:環境省「温室効果ガス排出量算定・報告マニュアル(Ver5.0)」を基に東芝グループで定めた方法による
  • 電力購入にともなうCO2排出係数:各電力会社より提供された排出係数を使用
  • CO2以外の温室効果ガス:気候変動に関する政府間パネル(IPCC)の第4次評価報告書による地球温暖化係数を基に東芝グループで定めた方法による
  • 販売した製品の使用にともなうCO2排出量:製品が使用段階で将来的に排出すると想定される排出量を、その製品が販売された年に集計して算定