サステナビリティ担当役員メッセージ

現在、気候変動をはじめとするさまざまな課題により社会全体の持続性が脅かされています。国や個人の取り組みに加え、経済活動の中核を担う企業もその解決のために取り組まなければ、地球に、そしてそこに住む生きとし生けるものに迫りくる危機を回避することはできません。

私たち東芝グループは、「人と、地球の、明日のために。」を経営理念の主文に掲げ、社会課題の解決に寄与してきました。これからも長年培ってきた社会インフラから電子デバイスにわたる幅広い技術や経験に加え、デジタルとデータの力を活用し、カーボンニュートラルとサーキュラーエコノミーの実現に貢献していきます。

東芝グループが真に社会に必要とされる企業であり続けるためには、サステナビリティを主軸に置く経営により、不透明性や不確実性が高まる時代を乗り越えなければなりません。
2021年度にサステナビリティ推進部を発足し、サステナビリティ基本方針の策定、経営戦略に紐づいた重要課題（マテリアリティ）の再特定など、サステナビリティ経営の下地を整えました。2022年度からはマテリアリティに紐づくKPIを設定し、すべての事業活動において全社横断的な取り組みを加速させていきます。

事業を支える企業基盤としては、従業員の安全健康や人材育成、人権尊重、持続可能な調達などに取り組んでいます。私は、会社の存続のために最も重要なものは人的資本だと思っています。「人材の確保・維持・育成」では、女性幹部比率、従業員意識調査のエンゲージメントスコア、今後のデータビジネスを見据えたAI人材数などをKPI（数値目標）にあげて取り組みを進めています。
ダイバーシティ＆インクルージョンの観点では、個人の可能性を高め、成長をめざす環境整備に努めています。従業員が上長と長期的キャリア形成や目標を話し合う制度や、自律的・主体的なキャリア形成を支援する仕組みを導入し、ライフステージの変化によらない個人の成長と組織の活性化につなげています。

このほか、人権問題に対しては、国際的に提唱されている人権に関する指導原則を支持し、東芝グループのバリューチェーン全体にわたり、従来以上に環境や人権に配慮した取引を強化しています。ガバナンスにおいては、コンプライアンス、リスクマネジメント、サイバーレジリエンスについてグループ全体で継続的に注力しています。

私たち東芝グループの存在意義は、培ってきた技術力と顧客とのパートナーシップにより、地球規模の課題解決に貢献することです。その原点には、「世界をよりよい場所にしたい」という変わらない想いがあります。これまで培ってきた発想力と技術力を結集し、社会課題の解決により一層貢献してまいります。