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2026年度掲載
東芝デバイス&ストレージ(株)姫路半導体工場、加賀東芝エレクトロニクス(株)、豊前東芝エレクトロニクス(株)、(株)ジャパンセミコンダクター
東芝デバイス&ストレージグループは、カーボンニュートラルの実現に向け、製造拠点における温室効果ガス(GHG)排出量の削減を推進しています。2030年度までに再生可能エネルギーの活用などによりGHG排出量を実質100%削減※1することを目標とし、これまでオンサイトPPA※2の導入に加え、水上太陽光発電や地熱発電を活用したバーチャルPPA※2など、多様な電源・契約スキームの検討を進めてきました。
今回、新たに東芝デバイス&ストレージ(株)姫路半導体工場、加賀東芝エレクトロニクス(株)、豊前東芝エレクトロニクス(株)お及び(株)ジャパンセミコンダクターにおいて、再生可能エネルギー由来の環境価値※3を活用するオフサイトPPA※2モデルを導入しました。今後も電源の多様化と調達手法の最適化を進め、再生可能エネルギーの利用拡大と製造プロセスの低炭素化を通じて、持続可能な社会の実現に貢献していきます。
- CO2を排出しない水力・地熱・太陽光などの再生可能エネルギー由来の電力に加え、環境価値証書などを活用することで、実質的に再生可能エネルギー使用率100%の達成を見込んでいます(カーボンクレジットを含む)。
- PPA(Power Purchase Agreement)は、電力需要家が発電事業者から電力を購入する契約形態です。オンサイトPPAは需要家の敷地内に発電設備を設置する方式、オフサイトPPAは需要家の敷地外に設置された発電設備から電力を調達する方式です。また、バーチャルPPAは電力そのものを取引せず、環境価値のみを取引する方式です。
- 環境価値とは、再生可能エネルギー由来の電力がもつ「CO2を排出しない」という環境上の価値を指し、証書などの形で取引されます。
- 加賀東芝エレクトロニクスおよび姫路半導体工場においてオフサイトPPAモデルを導入(東芝デバイス&ストレージ(株))
- ERE、豊前東芝、東芝ESSの三社でコーポレートPPAを締結(東芝デバイス&ストレージ(株))
- デジタルグリッドをアグリゲーターとしてジャパンセミコンダクターと国下池メガフロートで西日本最大規模「水上太陽光発電」のバーチャルPPAを締結(東芝デバイス&ストレージ(株))
- ジャパンセミコンダクターが地熱発電由来のバーチャルPPAを締結(東芝デバイス&ストレージ(株))
わいた第2地熱発電所と小国町わいた地域(ふるさと熱電株式会社提供)

