火力発電所向け機器の信頼性向上に寄与する故障予兆診断技術の開発受託について

　当社はこの度、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）の「カーボンリサイクル・次世代火力発電等技術開発^注」事業を受託しました。本事業において、当社は火力発電所向け主要機器の信頼性向上に寄与する、寿命予測や故障予兆診断を行う技術を開発します。期間は今年9月から2021年度末までとなります。

　火力発電所は従来、ベースロード電源として、一定の電力量を供給していました。一方、昨今の再生可能エネルギーによる発電量の増加に伴い、火力発電設備は再エネの系統変動に対する調整力の役割を担うため、長時間の電力供給の運用に加え、従来想定していなかった急激な電力供給量の変更への運用が求められています。これにより、火力発電機器への負担は高まり、故障率および保守費用の増加が予想されています。

　当社は、このような状況を踏まえ、火力発電所向け機器の先進的な保守技術を開発します。これにより、再生可能エネルギーの増加による既存の火力発電設備への影響を軽減し、発電所の稼働率向上及び保守費用低減に寄与します。
　具体的には、機器メーカーとして蓄積した工学的知見やプラント運転保守情報と、AIおよびデジタル技術を駆使し、発電所を停止させることなく、遠隔からの監視のみで蒸気タービンや発電機、復水器等の主要機器の状態を推定する技術を開発し、設備の寿命予測および故障予兆診断を行います。従来は主要機器の状態推定のために発電所を停止して作業員による現場での目視や非破壊検査を行っていましたが、今回の技術開発により、リモートでの監視を可能とし、検査間隔の最適化による火力発電所の経済性向上へ寄与します。

　本事業は、オーストラリアのデルタ・エレクトリシティー社からの協力を得て、ベールズポイント火力発電所5、6号機の機器を用いて開発を行います。
　なお、本技術は、蒸気タービンを用いる石炭火力発電所およびコンバインドサイクルの火力発電所へ適用が可能です。
　
　当社は、世界有数のサイバー・フィジカル・システム（CPS）テクノロジー企業を目指し、エネルギー分野での豊富な知見と実績、技術・ノウハウについてIoTを駆使し、サイバー技術とフィジカル技術を融合し、既存のインフラシステムの価値を向上させるインフラサービスを提供することで、持続可能な社会の実現に貢献します。

注：正式名称は「カーボンリサイクル・次世代火力発電等技術開発/次世代火力発電基盤技術開発/石炭火力の負荷変動対応技術開発/タービン発電設備次世代保守技術開発」

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