ゼロトラストはなぜ現場で機能しないのか

ゼロトラストは正しいが、それだけでは機能しない

ゼロトラストの重要性は、いまや多くの現場、特にインフラや公共、医療などの分野で共有されている。社内外を問わず常に検証するという考え方は、クラウド利用の拡大やリモートアクセスの常態化が進む現在の環境において極めて合理的であり、従来の境界型セキュリティでは守りきれないという認識も広く浸透している。

一方で、実際の現場では「導入しても期待した効果が見えにくい」「運用が複雑化し負担が増えた」といった声も少なくなく、正しさが共有されているにもかかわらず、止められない業務を前提とする現実の環境では十分に機能していないという状況が生まれている。ここに、理想と現実のあいだに存在するギャップがある。ゼロトラストが難しいのは、その考え方が間違っているからではなく、現場には教科書どおりには進まない事情や制約が存在するためである。

多くの組織が取り組んでいるが、同時に行き詰まっている

このギャップは個別の企業に限ったものではなく、多くの組織が共通して抱えている課題でもある。実際にはゼロトラストの必要性そのものは広く理解されている。しかし一方で、既存設備との共存や運用負荷、人材不足、予算制約などの問題によって、理想どおりに実装できていない現場も少なくない。

また、ゼロトラストという言葉は理解されていても、それを既存環境にどのように適用するのかまでは整理できていないケースも多い。新しい仕組みを追加すれば解決すると思われがちだが、実際には認証やアクセス制御、端末管理などが複雑に関係しており、一つの対策だけで完結する問題ではない。その結果、多くの組織が取り組みながらも、どこから手を付ければ良いのか分からないという状況に直面している。

問われているのは導入ではなく運用である

このように考えると、ゼロトラストの難しさは何を導入するかという技術の問題ではなく、その仕組みを現場でどのように成立させるかという設計と運用の問題であることが見えてくる。認証を強化すれば利用者の負担は増え、制御を細かくすれば管理の負担は増え、監視を強めれば対応件数も増えるといったように、セキュリティを高めるほど運用が複雑化する構造が存在するためである。

その中で本当に問われているのは、それらの対策を現実の制約の中でどこまで無理なく継続できるかという視点である。ゼロトラストとは導入して終わる仕組みではなく、継続して運用されて初めて価値を発揮する考え方である。そしてこの問いをさらに掘り下げていくと、「誰を、どのように信頼するのか」というより根本的な問題が浮かび上がり、次の論点へとつながっていく。