沿革

1873年（明治6年）に田中久重は、工部省（当時の政府機関、産業の近代化を推進）から受注した電信機を開発していましたが、受注拡大に伴い、1875年（明治8年）東京・銀座に工場を創設しました。これがのちの田中製造所の創業であり、東芝の発祥となりました。

また、1878年（明治11年）に当時学生であった藤岡市助が工部大学校（現、東京大学）に招聘されていたエアトン（W. R. Ayrton）教授の指導の下、日本で初めてアーク灯を灯しました。この頃の電灯は全て海外製であり、国産の電球を製造するために、1890年（明治23年）に白熱舎を創設しました。

田中製造所は水車発電機、白熱舎はラジオ用送信機など、日本初の機器を次々と開発しました。また、1921年（大正10年）に電球の6大発明の1つである「二重コイル電球」を発明しました。

1923年（大正12年）に「関東大震災」が発生し、死者・行方不明者が10万人を超える甚大な被害をもたらし、東京電気（1899年（明治32年）に白熱舎から改称）でも大勢の死者が出ました。東京電気の復興に際して、当時の社長が「研究所なき工場は、触角なき昆虫のごとし」と名言を残し、見事に復活を遂げました。また、このような時期においても医療機器、ラジオなどの分野にも積極的に参入しました。

太平洋戦争などが激化する中、国家の要請に応え、軍事物資として無線機や真空管および動力源となる発電機など、急速に生産を伸ばしました。一方で空襲を受け、工場が焼失するなど、生産能力が極度に低下することもありました。

戦後は、重電を中心に生産を再開、復興が進むにつれて軽電も軌道に乗せることができました。また、営業を強化するために販売会社を設立したり、東南アジアなどへの輸出も開始しました。

1950年代後半（昭和30年代前半）、日本経済は活況を呈し、重電、電子・通信事業が急伸長しました。それに伴い、新製品・新技術の開発を推進するとともに、既存工場の拡張および新規工場の建設など市場の需要拡大に応え、業績は急拡大しました。

また、海外での販売、製造を強化するために、現地に販売会社、製造会社を設立して海外の売上比率を高めていきました。

1973年（昭和48年）からのオイルショックによる景気の悪化に伴い、「利益は企業活力の源泉、技術は企業発展の推進力」の考えの下、技術力強化のために研究開発を積極的に推進し、将来の糧となる研究を加速させ、世界初、日本初の多くの技術を世の中に送り出しました。

また、生産技術力も強化を図り、品質の安定、省人化、工期短縮などを実現し、収益改善に大きく貢献しました。

1984年（昭和59年）に、東京芝浦電気の略称である「東芝」に社名を変更しました（英文では1978年から「TOSHIBA CORPORATION」に変更）。

1990年代になると経済成長が低迷する中、持続的成長を実現していくために、成長が期待される事業や伸ばすべき新規事業などに経営資源を集中するとともに成熟・衰退事業は、事業構造を変革して新しい成長を進める、という「集中と選択」を行いました。その結果、半導体事業への集中投資、パソコン事業の拡大などを実施しました。

また、1999年（平成11年）に社内カンパニー制を導入し、8つのカンパニー（当時）が誕生しました。各社内カンパニーに権限を委譲し、自主責任体制の確立と迅速な経営判断が行われるようになりました。

新興国経済の成長と先進国の経済低迷により、21世紀は経済・産業のパラダイムが大きく変化しました。国家の枠組みを超えたグローバル競争が激しさを増す中、企業としての成長を続けるために、収益基盤を強化するための「事業構造改革」と、成長分野を強化しつつ新たな事業を立ち上げる「事業構造転換」を実施、コスト競争力と商品力に優れた世界初・世界No.1の商品・サービスを展開するとともに「集中と選択」をさらに進め、グローバルトップへの挑戦を続けました。

2015年に発覚した不正会計問題による社会的信用低下や、海外原子力事業の損失などにより、当社は創業以来最大の危機を迎えました。これらを契機に、家電や映像事業をはじめ、医療機器事業やメモリ事業の譲渡を行うなど、「総合電機メーカー」から、エネルギーやインフラ、デバイスを中心とした事業ポートフォリオに転換しました。2018年には、新たに、「人と、地球の、明日のために。」を主文とする経営理念、「新しい未来を始動させる。」という存在意義、そして大切にすべき４つの価値観からなる「東芝グループ理念体系」を制定しました。

創業以来長年にわたり培ってきた製造業としての幅広い知見や実績と、情報処理やデジタル・AI技術を融合した「CPS（サイバー・フィジカル・システムズ）テクノロジー」をベースに、カーボンニュートラル達成やレジリエントなインフラ実現をリードするインフラサービス領域、および社会・情報インフラをリードするデバイス領域に注力し、事業のデジタル化を進めながら付加価値の高い製品・サービスを提供することで、さらなる成長に向けて進化し続けます。