東芝の初期の歴史には2つの流れがあります。
その一つである田中製造所は1875年、からくり人形や万年自鳴鐘などを発明し、若い頃からその名が広く知られていた田中久重(1799-1881)の創業から始まります。田中製造所は1893年に芝浦製作所と名を改め、1904年には株式会社芝浦製作所が創立。日本の重電メーカーの源流の一つとなりました。

もう一つはエレクトロニクスの流れです。1890年に白熱舎が最初の白熱灯製造会社として創設。後に、さまざまなエレクトロニクス製品を開発し、1899年に東京電気と改名されました。

1939年には、それぞれの分野でのリーダーであったこれらの2つの会社が東京芝浦電気株式会社として合併しました。

年代リンク 1873  年代リンク 1891  年代リンク 1932  年代リンク 1940  年代リンク 1957  年代リンク 1973  年代リンク 1984  年代リンク 2000  年代リンク 2015  

1873年(明治6年)に田中久重は、工部省(当時の政府機関、産業の近代化を推進)から受注した電信機を開発していましたが、受注拡大に伴い、1875年(明治8年)東京・銀座に工場を創設しました。これがのちの田中製造所の創業であり、東芝の発祥となりました。

また、1878年(明治11年)に当時学生であった藤岡市助が工部大学校(現、東京大学)に招聘されていたエアトン(W. R. Ayrton)教授の指導の下、日本で初めてアーク灯を灯しました。この頃の電灯は全て海外製であり、国産の電球を製造するために、1890年(明治23年)に白熱舎を創設しました。

銀座に創設された工場

田中久重、東京・新橋に電信機工場を創設

田中久重、東京・新橋に電信機工場を創設

藤岡市助、三吉正一が東京・京橋に白熱舎創設

藤岡市助、三吉正一が東京・京橋に白熱舎創設

日本初の炭素電球を製造

年代リンク 1873  年代リンク 1891  年代リンク 1932  年代リンク 1940  年代リンク 1957  年代リンク 1973  年代リンク 1984  年代リンク 2000  年代リンク 2015  

田中製造所は水車発電機、白熱舎はラジオ用送信機など、日本初の機器を次々と開発しました。また、1921年(大正10年)に電球の6大発明の1つである「二重コイル電球」を発明しました。

1923年(大正12年)に「関東大震災」が発生し、死者・行方不明者が10万人を超える甚大な被害をもたらし、東京電気(1899年(明治32年)に白熱舎から改称)でも大勢の死者が出ました。東京電気の復興に際して、当時の社長が「研究所なき工場は、触角なき昆虫のごとし」と名言を残し、見事に復活を遂げました。また、このような時期においても医療機器、ラジオなどの分野にも積極的に参入しました。

世界初の二重コイル

日本初の水車発電機(60kW)を製作

日本初の扇風機を完成

日本初の誘導電動機(モータ)を製作

東京白熱電燈球製造(株)設立(1899年東京電気(株)と改称)

東京白熱電燈球製造(株)設立(1899年東京電気(株)と改称)

(株)芝浦製作所設立

(株)芝浦製作所設立

日本初のX線管の製造に成功

日本初のラジオ用送信管を完成

世界の電球6大発明の1つ「二重コイル電球」を発明

日本初の40トン直流電気機関車を製造

ブラウン管の試作に成功

日本初のラジオ受信機を製造発売

日本初の電気洗濯機及び電気冷蔵庫を完成、発表

日本初の電気掃除機を発売

年代リンク 1873  年代リンク 1891  年代リンク 1932  年代リンク 1940  年代リンク 1957  年代リンク 1973  年代リンク 1984  年代リンク 2000  年代リンク 2015  

この頃の日本は、戦時中で鉄・鋼材が貴重な資源であったため、家庭電化製品の生産が禁止され、苦しい時代を迎えることになりました。

芝浦製作所(1893年(明治26年)に田中製造所から改称)と東京電気は、同じ三井財閥(銀行)の系列下であったこともあり、互いに株式を持ち合い、提携関係にありました。技術の進歩に伴い、重電と軽電を組み合わせた製品の需要が高まり、1939年(昭和14年)に両社が合併し、「東京芝浦電気株式会社」が発足しました。この時、既に「国際的に見て、世界屈指の大電気工業会社を目指す」という高い志を抱いていました。

合併当時の東京電気 川崎工場(旧堀川町工場-2000年閉鎖)

NHK向けとして日本初の150kW大電力放送機を完成

東京電気(株)と(株)芝浦製作所が合併し、東京芝浦電気(株)が発足

年代リンク 1873  年代リンク 1891  年代リンク 1932  年代リンク 1940  年代リンク 1957  年代リンク 1973  年代リンク 1984  年代リンク 2000  年代リンク 2015  

太平洋戦争などが激化する中、国家の要請に応え、軍事物資として無線機や真空管および動力源となる発電機など、急速に生産を伸ばしました。一方で空襲を受け、工場が焼失するなど、生産能力が極度に低下することもありました。

戦後は、重電を中心に生産を再開、復興が進むにつれて軽電も軌道に乗せることができました。また、営業を強化するために販売会社を設立したり、東南アジアなどへの輸出も開始しました。

終戦直後の旧堀川町工場

日本初の蛍光ランプを製作

芝浦マツダ工業(株)、日本医療電気(株)を合併し、家庭電気製品を拡充

日本初のレーダ完成

東京電気(株)(旧:東京電気無線(株))、東洋耐火煉瓦(株)を合併し、通信機製品(柳町工場、小向工場)を拡充

日本初の1,500A―1,000kW単極水銀整流器を完成

日本初の発電用ガスタービンを完成

企業再建整備計画に基づき、43工場、2研究所のうち、15工場、1研究所をもって第二会社14社(東京電気器具(株)(現:東芝テック(株))を含む)を設立、10工場を売却、1工場を閉鎖し、17工場、1研究所をもって新発足

東芝車輛(株)を合併し、車両製品を拡充

東芝車輛(株)を合併し、車両製品を拡充

日本初のテレビ放送機およびテレビ中継マイクロウェーブ装置を完成

日本最大の72,500KVAかさ形水車発電機を製作

(株)電業社原動機製造所を合併し、水車製品(蒲田工場)を拡充

日本初の自動式電気釜を発売

年代リンク 1873  年代リンク 1891  年代リンク 1932  年代リンク 1940  年代リンク 1957  年代リンク 1973  年代リンク 1984  年代リンク 2000  年代リンク 2015  

1950年代後半(昭和30年代前半)、日本経済は活況を呈し、重電、電子・通信事業が急伸長しました。それに伴い、新製品・新技術の開発を推進するとともに、既存工場の拡張および新規工場の建設など市場の需要拡大に応え、業績は急拡大しました。

また、海外での販売、製造を強化するために、現地に販売会社、製造会社を設立して海外の売上比率を高めていきました。

海外販売会社 旧東芝ハワイ社

日本初のトランジスタ式テレビを完成

日本初の電子レンジを開発

日本初のカラーテレビを開発

石川島芝浦タービン(株)を合併し、タービン製品(タービン工場)拡充

東芝科学館オープン

東芝科学館オープン

日本初の12,500kW原子力用タービン発電機を完成

日本初の衛星通信用送信装置を完成

世界初の郵便物自動処理装置を完成

世界初の大容量静止型無停電電源装置の実用化

日本最大の100,000ガウス超電導磁石を完成

世界初のカラーテレビ電話を開発

世界初の大幅IC化カラーテレビを発売

日本最大の70万kWタービン発電機完成

世界初のブラックストライプ方式ブラウン管採用のカラーテレビを発売

年代リンク 1873  年代リンク 1891  年代リンク 1932  年代リンク 1940  年代リンク 1957  年代リンク 1973  年代リンク 1984  年代リンク 2000  年代リンク 2015  

1973年(昭和48年)からのオイルショックによる景気の悪化に伴い、「利益は企業活力の源泉、技術は企業発展の推進力」の考えの下、技術力強化のために研究開発を積極的に推進し、将来の糧となる研究を加速させ、世界初、日本初の多くの技術を世の中に送り出しました。

また、生産技術力も強化を図り、品質の安定、省人化、工期短縮などを実現し、収益改善に大きく貢献しました。

日本初、日本語ワードプロセッサ

創業100周年を迎える

創業100周年を迎える

日本最大の100万kWタービン発電機完成

世界初の自動車エンジン電子制御(EEC)マイコンを開発

英語社名を「Toshiba Corporation」とする

英語社名を「Toshiba Corporation」とする

日本初の日本語ワードプロセッサ製品化

日本初の全身用X線CT装置の開発

世界初の光ディスク方式の画像情報ファイル装置完成

世界初の電球形蛍光ランプ「ネオボール」を発売

世界初の家庭用インバーターエアコンの開発

日本初のMRI(磁気共鳴イメージング)装置を開発

世界初の漢字識別可能なOCRを商品化

年代リンク 1873  年代リンク 1891  年代リンク 1932  年代リンク 1940  年代リンク 1957  年代リンク 1973  年代リンク 1984  年代リンク 2000  年代リンク 2015  

1984年(昭和59年)に、東京芝浦電気の略称である「東芝」に社名を変更しました(英文では1978年から「TOSHIBA CORPORATION」に変更)。

1990年代になると経済成長が低迷する中、持続的成長を実現していくために、成長が期待される事業や伸ばすべき新規事業などに経営資源を集中するとともに成熟・衰退事業は、事業構造を変革して新しい成長を進める、という「集中と選択」を行いました。その結果、半導体事業への集中投資、パソコン事業の拡大などを実施しました。

また、1999年(平成11年)に社内カンパニー制を導入し、8つのカンパニー(当時)が誕生しました。各社内カンパニーに権限を委譲し、自主責任体制の確立と迅速な経営判断が行われるようになりました。

東芝英文ロゴタイプに統一

新本社「東芝ビルディング」完成

新本社「東芝ビルディング」完成

株式会社 東芝に商号を変更

株式会社 東芝に商号を変更

日本最大規模の50kW燃料電池発電実験プラントの運転に成功

日本初のハイビジョンTVシステム用の送・受信主要機器を開発

世界初のノンラッチアップIGBTを製品化

日本初の1メガビットCMOSダイナミックRAMを開発

世界初のラップトップ形パソコンを開発・商品化

超電導MRI装置を開発

4メガビットダイナミックRAMを開発

16メガビットダイナミックRAMを開発

ブック形パソコン「DynaBook」を開発・商品化

世界初の超々臨界圧大容量蒸気タービンを開発

世界初の4メガビットNAND型EEPROMを開発

世界初の16メガビットNAND型EEPROMを開発

ゲート長が0.04ミクロンの世界最小MOSトランジスタを試作

世界初の3原色カラーフィルターを採用したブラウン管「マイクロフィルター管」を開発・商品化

高密度光ディスク「DVD」を開発(DVDの標準化)

ミニノートパソコン「Libretto」を開発・商品化

世界初のDVD-ビデオプレーヤー、DVD-ROMドライブを開発・商品化(日本におけるDVDプレーヤー発売)

世界初のABWR(改良型沸騰水型原子炉)の営業運転を開始

執行役員制度を導入

執行役員制度を導入

世界初の「MPEG4」画像圧縮伸長LSIを開発

社内カンパニー制を採用

社内カンパニー制を採用

検査音が世界一静かなMRI装置を開発・商品化

年代リンク 1873  年代リンク 1891  年代リンク 1932  年代リンク 1940  年代リンク 1957  年代リンク 1973  年代リンク 1984  年代リンク 2000  年代リンク 2015  

新興国経済の成長と先進国の経済低迷により、21世紀は経済・産業のパラダイムが大きく変化しました。国家の枠組みを超えたグローバル競争が激しさを増す中、企業としての成長を続けるために、収益基盤を強化するための「事業構造改革」と、成長分野を強化しつつ新たな事業を立ち上げる「事業構造転換」を実施、コスト競争力と商品力に優れた世界初・世界No.1の商品・サービスを展開するとともに「集中と選択」をさらに進め、グローバルトップへの挑戦を続けました。

世界初、グラスレス3D TV

堀川町工場閉鎖

堀川町工場閉鎖

本店を神奈川県川崎市から東京都港区に移転

本店を神奈川県川崎市から東京都港区に移転

「競争力強化」「軽量化経営」「コーポレートイニシアチブ」を柱とする「01アクションプラン」策定

世界初のHDD&DVDビデオレコーダーを商品化

世界初の65ナノメートル世代DRAM混載システムLSI技術を開発

委員会等設置会社に移行

委員会等設置会社に移行

製造業プラント向け電気設備事業をティーエムエイエレクトリック(株)(現:東芝三菱電機産業システム(株)に会社分割

大容量2ギガビットNAND型フラッシュメモリを商品化

地上デジタルハイビジョンテレビを商品化

画像認識プロセッサー第1世代Visconti™開発(車載の後方側方監視システム画像認識)

国連のグローバルコンパクトに参加

国連のグローバルコンパクトに参加

世界最小の0.85形磁気ディスク装置を開発

4ギガビットシングルダイNANDフラッシュメモリを商品化

世界最高速度の超高速エレベーターを納入

柳町工場閉鎖

柳町工場閉鎖

1分間で80%まで充電できる新型急速充電池を開発

IBM、ソニーグループと共同で高性能プロセッサ「Cell」を開発

サンディスクと70nmプロセス技術を使用した8ギガビットNAND型フラッシュメモリチップを開発

ウェスチングハウス社グループを買収

ウェスチングハウス社グループを買収

世界初のHD DVDプレーヤー・HD DVD搭載ハード ディスクレコーダーを商品化

世界初のHD DVD-ROMドライブ搭載パソコンを商品化

新型二次電池「SCiB™」の製品化

心臓、脳を1回転で撮影可能なエリアディテクターCT 「Aquilion ONE™」を商品化

世界初の超解像技術採用液晶テレビ「レグザ」ZH7000シリーズ発売

公募増資による資本増強実施

公募増資による資本増強実施

ハードディスク装置事業を富士通株式会社から譲受

ハードディスク装置事業を富士通株式会社から譲受

世界初「Cell Broadband Engine™」搭載高画質液晶テレビ「CELLレグザ」を商品化

世界初、専用メガネなしで3D映像を視聴できる液晶テレビ「グラスレス3Dレグザ(REGZA)GL1シリーズ」を商品化

ランディス・ギア社グループを買収

ランディス・ギア社グループを買収

日野工場閉鎖

日野工場閉鎖

仏ルーヴル美術館にLED照明器具を設置

東芝テック(株)が、リテール・ストア・ソリューション事業を米国法人IBM社から譲渡

北九州工場閉鎖

北九州工場閉鎖

ラゾーナ川崎東芝ビル竣工

ラゾーナ川崎東芝ビル竣工

世界初の医療用裸眼3Dディスプレイを商品化

東芝科学館が東芝未来科学館としてリニューアルオープン

東芝科学館が東芝未来科学館としてリニューアルオープン

年代リンク 1873  年代リンク 1891  年代リンク 1932  年代リンク 1940  年代リンク 1957  年代リンク 1973  年代リンク 1984  年代リンク 2000  年代リンク 2015  

2015年に発覚した不正会計問題による社会的信用低下や、海外原子力事業の損失などにより、当社は創業以来最大の危機を迎えました。これらを契機に、家電や映像事業をはじめ、医療機器事業やメモリ事業の譲渡を行うなど、「総合電機メーカー」から、エネルギーやインフラ、デバイスを中心とした事業ポートフォリオに転換しました。2018年には、新たに、「人と、地球の、明日のために。」を主文とする経営理念、「新しい未来を始動させる。」という存在意義、そして大切にすべき4つの価値観からなる「東芝グループ理念体系」を制定しました。

創業以来長年にわたり培ってきた製造業としての幅広い知見や実績と、情報処理やデジタル・AI技術を融合した「CPS(サイバー・フィジカル・システムズ)テクノロジー」をベースに、カーボンニュートラル達成やレジリエントなインフラ実現をリードするインフラサービス領域、および社会・情報インフラをリードするデバイス領域に注力し、事業のデジタル化を進めながら付加価値の高い製品・サービスを提供することで、さらなる成長に向けて進化し続けます。

東芝グループ理念体系

「新生東芝アクションプラン」を発表

「新生東芝アクションプランを発表」

自立型水素エネルギー供給システム「H2One」開発
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東芝メディカルシステムズ(株)(現:キヤノンメディカルシステムズ株式会社)の全株式を譲渡
詳しくはこちら(203KB)

東芝ライフスタイル(株)の株式を美的集団股分有限公司グループに譲渡
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世界初の超伝導技術を用いた重粒子線がん治療用の回転ガントリーが完成
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世界初の直接燃焼方式による超臨界CO2サイクル火力発電システムのパイロットプラント向けタービンを出荷
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ウェスチングハウス社グループが当社グループから除外
詳しくはこちら(144KB)

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詳しくはこちら(144KB)

ランディス・ギア社グループの全株式を譲渡
詳しくはこちら(189KB)

ランディス・ギア社グループの全株式を譲渡
詳しくはこちら(189KB)

府中事業所に「水素エネルギー利活用センター」を開所
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社内カンパニーを分社化

社内カンパニーを分社化

東京証券取引所・名古屋証券取引所各市場1部から市場2部へ指定替え

青梅事業所閉鎖
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青梅事業所閉鎖
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世界初の実用型マルチパラメータ・フェーズドアレイ気象レーダを開発・設置
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世界初、CMR方式で記憶容量14TBを達成したニアラインHDDのサンプル出荷開始
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東芝Nextプランを発表
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東芝映像ソリューション(株)(現:TVS REGZA株式会社)の株式をハイセンスグループに譲渡
詳しくはこちら(288KB)

旧:東芝メモリ(株)の全株式を譲渡。同社の議決権の40.2%を取得し、持分法適用関連会社とする(現:キオクシア株式会社)
詳しくはこちら(207KB)

東芝クライアントソリューション(株)(現:Dynabook株式会社)の株式を譲渡
詳しくはこちら(138KB)

量子暗号通信で世界最長500km以上の通信距離が可能となる方式を開発。また、実環境下での鍵配信速度10Mbpsを超える通信を世界で初めて成功
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わずかな血液で13種類のがんを99%の精度で検出する技術を開発 (マイクロRNA)
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世界最速・最大規模の組合せ最適化を可能にする画期的なアルゴリズムの開発(シミュレーティッド分岐マシン)
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東芝独自のAIを活用した高精度な太陽光発電量予測技術を開発
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透過型亜酸化銅(Cu2O)を用いたタンデム型太陽電池のSi単体を超える発電効率を達成
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東京証券取引所・名古屋証券取引所各市場2部から市場1部に指定替え
詳しくはこちら(152KB)

深谷事業所閉鎖
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深谷事業所閉鎖
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量子暗号通信システム事業を開始
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世界最高のエネルギー変換効率15.1%を実現した フィルム型ペロブスカイト太陽電池を開発
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東芝キヤリア(株)の株式を譲渡
詳しくはこちら(234KB)

深谷事業所閉鎖
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関連リンク

田中久重ものがたり
藤岡市助ものがたり
1号機ものがたり