人と、地球の、明日のために。
人と、地球の、明日のために。東芝は、この言葉を経営理念の主文に掲げ、次のような考えのもと経営戦略を立て、事業を展開していきます。
今、私たちは、一人ひとりの生活、そして地球が持続可能であるために責任を問われています。気候変動による自然災害によって、安心安全な暮らしが脅かされています。情報格差などの不平等や資源枯渇の問題など、社会的そして環境的な安定性が損なわれています。
これらの社会課題を解決し、人と地球がともに持続可能な状態にするためには、「一人ひとりの安心安全な暮らし」と「社会的・環境的な安定」を同時に満たす必要があります。
代表取締役 社長執行役員 CEO 島田 太郎
「カーボンニュートラル」と「サーキュラーエコノミー」の実現に貢献
人と地球が持続可能であるために、東芝は「カーボンニュートラル」と「サーキュラーエコノミー」の実現に貢献していきます。具体的な取り組みとしては、一人ひとりの安心安全な暮らしを守るために「誰もが享受できるインフラを構築する」こと、そして社会的・環境的な安定のために「繋がるデータ社会を構築する」ことです。東芝は長年にわたり、電力や水処理、交通などの社会の重要インフラを支える事業に携わってきました。これらの事業を通じて培った知見・技術・お客様との繋がりは貴重な資産です。これらの資産をベースに、「データの力」を最大限に生かすことで、新しい価値を持続的に創造していきます。
今、多くの人がスマートフォンを持ち、情報をやり取りするのが当たり前になりました。また、IoT、センサーの充実によって、モノづくりなどの現場からも多くの情報を集められるようになっています。この時代において、私たちが生かすべきなのが「データの力」です。サイバー空間にあるデータだけでなく、私たちが暮らす現実世界におけるデータを生かし、サイバー空間と現実世界でデータを循環させることが企業の競争力につながります。
東芝は、人と地球を持続可能にするためにデータの力を最大限に生かします。 50年以上にわたるAI技術開発や、最先端の量子技術、CPSテクノロジーへの取り組みが「データの力」を存分に引き出します。
東芝が提供する価値
デジタルエコノミーの発展、事業環境の変化を捉え、DE/DX/QXを加速する
デジタルエコノミーの発展に伴い、事業環境は大きく変化しつつあります。東芝は、(1)アプリケーション、ソフトウェア、ハードウェアをそれぞれ分離する「ソフトウェアディファインド(Software Defined)」という考え方を変革のカギに、既存のバリューチェーンをデジタル化するDE(Digital Evolution)、(2)そこから生まれるデータを生かし、プラットフォームを提供するDX(Digital Transformation)、そして(3)量子技術を活用し、あらゆるプラットフォームが業界を超えて最適な形で繋がるQX(Quantum Transformation)へと発展させ、新たな社会価値を創造することが、企業の競争力につながると考えます。カーボンニュートラル、サーキュラーエコノミーの実現に向け、私たちはDE、DX、QXを加速します。
このとき、重要になるのが「データの力」です。データの力を最大限に生かすために、東芝は「産業のデータ」と「人のデータ」に注目します。産業のデータでは、インフラ、エネルギーの領域で生まれる企業のデータをAI技術などで分析・活用し、新しいサービスを創造していきます。そして、企業の製品・サービスを使用する人々のデータも分析・活用することで、価値のあるサービスをさらに生み出していきます。また、私たちは、データが流通し、保存される際に重要となる、情報インフラを支えるデバイスも提供していきます。
QXは、量子技術により様々なプラットフォームが産業の枠組みを超えて最適に繋がる世界です。QXを実現すれば、人と地球を持続可能にする多様な社会価値が相乗的に生まれることが期待されます。東芝は、長年培ってきた量子技術の研究開発を加速し、QXの実現に向けて、量子暗号通信や量子コンピューターなどの製品・サービスを生み出していきます。
誰もが享受できるインフラと、繋がるデータ社会の構築
「一人ひとりの安心安全な暮らし」と「社会的・環境的な安定」。
これらの実現に向けて、貧困や人権侵害、災害や紛争などの社会課題にも対応した「誰もが享受できるインフラ」と、気候変動や資源枯渇といった地球環境の保全はもとより、教育や平等・公正などに貢献する「繋がるデータ社会」の構築に取り組みます。
東芝は、エネルギー、インフラ、デバイスといった事業領域を中心に、データの力を活用することで、そのポテンシャルを最大限に発揮し、カーボンニュートラルとサーキュラーエコノミーの実現に向けた挑戦を続けます。