講演レポート

タレントマネジメントが人事の焦点の１つになっている背景には、労働人口の減少に加え、技術や方法論の変化と、そのスピードの速さがあります。
例えば最近、HRテックやFinテック、Edテックなどの新しい用語が生まれているように、新しい技術を駆使して、社会に革新を起こす可能性をもった仕組みが次々に登場しています。それに、「誰が対応できるのか」が大きな課題になります。対応できる人材がいるのかいないのか、それは誰なのか、いない場合はどうするのか。人材という貴重な戦力を効率的に活かしていくにはどうすればいいのか。
この課題に対処するための仕組みや考え方が、タレントマネジメントです。

その際、ツールとしてタレントマネジメントソリューションを導入するなどの投資を伴うことが多いため、せっかくなら様々なことができるほうがいい、として多くの目的を設定することがあります。
それは、悪いことではないのですが、タレントマネジメントの成果をあげるために最も重要なのは、本当にしたいこと＝目的が明確にされていることです。これができていないため、途中で取り組みを辞めてしまったというケースが、実際に、本当に多いのです。例えば、何か役員から要望をうけても、それに応えるためにはタレントマネジメントソリューションで収集した情報だけでは不足で、人事が手動で、ほぼ今まで通りの手間をかけて資料を作らなければならない状況が続いたとしたら、「システムの維持に、これだけのお金をかける必要はあるのか」、という結論になってしまうでしょう。
ですから、弊社のようなタレントマネジメントソリューションを提供している企業は、システムを使い続けていただけるために、この目的の部分の検討に、特に力を入れます。例えば、「人材育成の効率を向上させたい」ということが目的であれば、育成とは何を指すのか。育成のベースとなるキャリアマップなどが定義されているかなどを確認します。「目標管理を徹底させたい」のであれば、単に設定した目標を収集するだけでは、意味がないはずですので、目標管理のプロセスや成果をうけて、何を、どのような方法でフィードバックするのか等、その情報の使い方を事前に検討をします。

タレントマネジメントの成否に大きな影響を与えるのは、導入前の事前検討なのです。私たちは、この事前検討には４つの検討ステップがあると考えています。
１つめは、先に申し上げた「目的の明確化」です。そして２つめは、収集した人材情報を「使う人、見せる人の明確化」をすることです。経営者や人事だけでなく、事業部門の人材情報を活用してもらうことを考える場合は、開示する情報の範囲を決めたり、場合によっては感情的な抵抗に対する配慮をしておくことが必要です。
３つ目は、「管理項目の確定、管理軸が統一」です。タレントマネジメントの目的によっては、管理すべき項目が異なりますので、それを確定すること。そして、評価のグレードが異なっていたり、評価の重みづけが違っている、そんな現状があるかどうかを洗い出し、対応を明らかにしておくことです。
そして4つ目、管理する情報は更新されていかないと、結局使えないものになってしまいます。「更新するプロセス」を明確化することも大事です。それらの事前検討を経て、情報の収集に取り組んでいくというのが、基本の進め方です。

働き方改革が、様々な人材が心身ともに健康で働くことができるためのベースであるとしたら、タレントマネジメントはその力を最大に活かすための仕組みです。タレントマネジメントが登場した当初は、選抜人材だけを対象にした取組みが多かったのですが、この2-3年で急速に、全従業員を対象とする取組みに変化してきています。

先ほど、様々な取り組みが進んでいるにも関わらず、働き方改革が進んでいると実感していない従業員は７割弱もいるとお伝えしました。これはなぜなのでしょうか。

利益が上がった、生産性が上がった・・・これは、個人が直接的な影響をうけることではなく、誤解を恐れずにいってしまえば、個人にとってはどうでもいいことかもしれません。残業が減った、休みが増えた・・・これはうれしいかもしれませんが、だからといって「仕事が好きになる」ことに結びつくわけではないでしょう。

それは、個人が仕事に対して本質的に求めているものが、「やりがい」だからではないでしょうか。

仕事の「やりがい」は、生きがいの一部といえます。仕事に「やりがい」を感じられれば、生産性や業績のアップという結果にも直結するはずです。
ただ、その時に難しいのは、何にやりがいを感じるかということは、個人によって異なるということです。良かれと思ってやった取り組みであっても、関心を示されなかったり、不満を感じたりする個人は必ずいます。
そのままでは、働き方改革もタレントマネジメントも、意図した効果が得られない状態が続いてしまいます。

では、どうすればいいのでしょうか。
それは、一律の施策を実施するのではなく、「個人に寄り添う」取り組みを進めていくことしかないのではないでしょうか。