人材育成

東芝グループでは、短期間で業務に必要な基礎知識を習得した後、それぞれの業務に関する専⾨性を強化する様々な機会を提供することで、個々人の適性や強みを生かしたエキスパートの育成を⽬指しています。

東芝グループの知財部門における新⼊社員の育成プログラムは、基礎教育とOJTからなります。
基礎教育では、国内外の知的財産権法の基礎、特許出願のための明細書作成、訴訟対応の基礎、契約書の検討、知財戦略などを、講義と演習を通じて学びます。よって、⼊社時点で知的財産に関する知識がなくても、一からしっかりと学ぶことができます。
さらにOJTでは、先輩社員によるメンター制度を導⼊し、業務を通じて働きながら学べる環境が整っています。
また、基礎教育だけでなく、弁理⼠資格取得⽀援制度や海外研修制度、社内外の講座など様々な育成制度が充実しており、⾃⾝の専⾨性を伸ばすために継続して学ぶことができます。
また、キャリアプランについては、上⻑と1対1での対話を通じて、⼀⼈⼀⼈の希望や適性にあった⽬標を設定し、⽬標達成のために様々な制度を利⽤して自身の育成プランを立てることができます。

※選定制。2024年3月現在一時中断しており、再開に向けて検討中。

東芝グループでは、弁理⼠資格取得⽀援制度を設け、外部教育機関の講座費用の⼀部補助、弁理士試験受験費⽤の会社負担、試験前の受験勉強時間の確保、社内弁理⼠からのサポートなどにより、資格取得を⽀援しています。
東芝グループには、24名の社内弁理⼠が在籍しており（2024年3⽉現在）、幅広く専⾨性の⾼い知識を活⽤して、様々な分野で活躍しています。また、社内弁理⼠委員会が組織されており、上記した基礎教育の講師や、法改正などに伴うグループ⽅針の検討など、東芝グループを横断した活躍の場が提供されています。