有価証券報告書等

証券コード:6502

アーカイブ - 第-1838期 (1年3月期)

注意事項: 以下に掲載している報告書には、2015年9月に公表した過年度修正の内容が反映されていません。その結果、投資判断に利用するには不適当な情報が含まれていますので、それに依拠して投資判断を下すことはお控えください。当社は、本冊子の情報を使用されたことにより生じるいかなる事項についても、理由の如何を問わず一切責任を負うものではないことをあらかじめご了承ください。

2014年度 - 第176期 (2015年3月期)

第3四半期報告書(2014年10月1日~2014年12月31日)
第2四半期報告書(2014年7月1日~2014年9月30日)
第1四半期報告書(2014年4月1日~2014年6月30日)

2013年度 - 第175期 (2014年3月期)

有価証券報告書(2013年4月1日~2014年3月31日)
第3四半期報告書(2013年10月1日~2013年12月31日)
第2四半期報告書(2013年7月1日~2013年9月30日)
第1四半期報告書(2013年4月1日~2013年6月30日)

2012年度 - 第174期 (2013年3月期)

有価証券報告書(2012年4月1日~2013年3月31日)
第3四半期報告書(2012年10月1日~2012年12月31日)
第2四半期報告書(2012年7月1日~2012年9月30日)
第1四半期報告書(2012年4月1日~2012年6月30日)

2011年度 - 第173期 (2012年3月期)

有価証券報告書(2011年4月1日~2012年3月31日)
第3四半期報告書(2011年10月1日~2011年12月31日)
第2四半期報告書(2011年7月1日~2011年9月30日)
第1四半期報告書(2011年4月1日~2011年6月30日)

2010年度 - 第172期 (2011年3月期)

有価証券報告書(2010年4月1日~2011年3月31日)
第3四半期報告書(2010年10月1日~2010年12月31日)
第2四半期報告書(2010年7月1日~2010年9月30日)
第1四半期報告書(2010年4月1日~2010年6月30日)

2009年度 - 第171期 (2010年3月期)

有価証券報告書(2009年4月1日~2010年3月31日)
第3四半期報告書(2009年10月1日~2009年12月31日)
第2四半期報告書(2009年7月1日~2009年9月30日)
第1四半期報告書(2009年4月1日~2009年6月30日)

2008年度 - 第170期 (2009年3月期)

有価証券報告書(2008年4月1日~2009年3月31日)
第3四半期報告書(2008年10月1日~2008年12月31日)
第2四半期報告書(2008年7月1日~2008年9月30日)
第1四半期報告書(2008年4月1日~2008年6月30日)

2007年度以前の有価証券報告書・四半期報告書

2007年度 - 第169期 (2008年3月期)

有価証券報告書(2007年4月1日~2008年3月31日)
半期報告書(2007年4月1日~2007年9月30日)

2006年度 - 第168期 (2007年3月期)

有価証券報告書(2006年4月1日~2007年3月31日)
半期報告書(2006年4月1日~2006年9月30日)

2005年度 - 第167期 (2006年3月期)

有価証券報告書(2005年4月1日~2006年3月31日)
半期報告書(2005年4月1日~2005年9月30日)

2004年度 - 第166期 (2005年3月期)

有価証券報告書(2004年4月1日~2005年3月31日)
半期報告書(2004年4月1日~2004年9月30日)

2003年度 - 第165期 (2004年3月期)

有価証券報告書(2003年4月1日~2004年3月31日)
半期報告書(2003年4月1日~2003年9月30日)

2002年度 - 第164期 (2003年3月期)

有価証券報告書(2002年4月1日~2003年3月31日)
半期報告書(2002年4月1日~2002年9月30日)

2001年度 - 第163期 (2002年3月期)

有価証券報告書(2001年4月1日~2002年3月31日)
半期報告書(2001年4月1日~2001年9月30日)

2000年度 - 第162期 (2001年3月期)

有価証券報告書(2000年4月1日~2001年3月31日)
半期報告書(2000年4月1日~2000年9月30日)

本ホームページには、業績見通し及び事業計画等も記載しております。それらにつきましては、各資料の作成時点においての経済環境や事業方針などの一定の前提に基づいて作成しております。従って、実際の業績は、様々な要素により、これらの業績見通しとは異なる結果となりうることをご承知おきください。