介護サービスの「質」、この捉え方を整理（定義）したうえで、利用者ニーズの達成度合いについて計測する方法を考えてみる。

サービス利用側が「質の高いサービス」と感じるにはどんな要素があるのか、「心身状態の改善・維持の進み方」、「QOLの達成度」及び「介護者の負担感」この３つの要素がバランスよく満足できる状態になることで「質の高さ」を感じるのではないだろうか。

心身状態が改善し、本人の期待している生活が送れる状態となれば、介護者の負担も減り、一方、介護負担を感じる状態が続けば介護サービスそのものへの不満と不信につながっていくことになるだろう。しかも、介護の負担感が増すことで「介護離職」も増加し、別の社会問題を誘発してしまうことにもなる。

このようなことからサービスの「質」を測るため、「自立支援策と重度化防止策の進度」は重要な指標のひとつと考えられ、自立支援については「改善率」を、重度化防止については「維持率／維持期間」を計測することで「質」を数値化したことになるだろう。

また、これらの指標を利用者ごとに比較すれば「サービスの質のばらつき」が可視化され、ケアプランの相性や在宅サービスの組み合わせの効果が、施設利用者の場合は施設単位に全利用者の指標平均値を比較して見ることで、施設サービスの質と効果が評価できそうだ。

ただし、その指標だけでは網羅的な評価とは言えず、前段にある２つめの要素であるQOL（本人や介護者が望む生活機能）の満足度を数値化したものと、３つめの要素である介護者の負担感を数値化したもの、それぞれを判断指標に加えることで、サービス内容全体の質をバランスよく評価できるだろう。

例えば、「トイレに独りで行けるように歩行機能を改善したい」というQOLに対して、本人の感じる達成具合を「QOL指標」として数値化しておくと、もし、歩行以外の身体機能が改善していなかったとしても、その改善率に左右されない指標として評価できるので、このような利用者側の指標と合わせて網羅的に評価を行うことで、利用者ファーストであるべき介護サービスの本質を見抜くことができるようになる。

以上より「介護サービスの質」の実態把握については、指標の定義が重要であることがお分かりいただけると思う。

次に、「自立支援策と重度化防止策の進度」を数値化した指標の捉え方について掘り下げてみる。

サービス内容自体を評価するのに「SPO指標」という考え方がある。これは、アメリカのドナベディアンという学者が提唱した、「医療サービスの内容を評価する指標」にS(ストラクチャ）、P(プロセス）及びO(アウトカム）の指標の組み合わせがある。

この指標セットを、介護サービスに当てはめてみると、以下のようになる。

S（ストラクチャ）指標…サービス提供側の体制やスタッフのスキル等（体制加算等）

P（プロセス）指標…提供された介護サービスの種類と量（介護給付）

O（アウトカム）指標…心身状態改善率・維持率/期間（ケアしたことによる成果）

これを使うと、介護サービスについても定量的に評価できそうだ。

ケアの成果を表すO指標（改善率・維持率）と組み合わせて使えそうなＳ指標については、介護レセプトにある体制関連の各種加算を数値化できる。また、Ｐ指についても同じく介護レセプトを利用者単位に集計するとサービス種別ごとの提供量も数値化できる。

特に、O指標についてはバイアスを除いて実態を正確に把握するため、以下の観点で指標を算出しておきたい。

① 心身状態(身体機能、生活機能、認知機能等) の経年変化を長期的に集計

② 改善率／悪化率と、維持率／期間を集計

③ 入退院などの医療サービスの関与がある場合は、評価対象から除外

④ 脳卒中、大腿部骨折、認知症及びロコモティブシンドローム等の疾病がある場合は分別

このようにして導かれたＯ指標と、Ｓ、Ｐ指標との相関を見てみると一定の法則が見つかる可能性がある。

S、Pが高い地域ほどＯも高くなるなど、ＳＰＯの相関具合については、地域ごとに見ると地域特性が現れるはずだ。当社では、数年にわたりモデル自治体様と各種データの見え方を検証し、データの読み取り方が分かってきた。

介護サービス事業所ごとにＳＰＯ指標を見てみると大きな差が生じており、利用者の評判や関係者間の肌感覚とも合致した結果となってきている。もちろん利用者の個々の状態に左右されるところも大きいが、事業所単位に全利用者から算出した指標を見ることにすればそれも誤差となり、Ｏ指標の散布度によって介護サービスの「質のバラつき」を可視化でき、Ｓ、Ｐ指標との相関関係からは「バラつきの原因」を抽出・特定しやすくなる。

課題が正確に抽出できれば、精度の高い仮説が設定しやすくなる。