方針

「人と、地球の、明日のために。」のもと、
カーボンニュートラル化とレジリエントなインフラの実現をリード

執行役上席常務 石井 秀明

世界的に再生可能エネルギーへの転換を中心としたカーボンニュートラル化の動きが加速しています。また、地球温暖化に起因する水災害や地震などの自然災害の激甚化、社会インフラの老朽化、労働人口の減少に加え、パンデミックや地政学リスクによるサプライチェーンの寸断やサイバー攻撃も私たちの生活に大きな影響を与え、インフラレジリエンスへのニーズが高まっています。東芝グループは、経営理念「人と、地球の、明日のために。」のもと、カーボンニュートラル化とレジリエントなインフラの実現をリードしていきます。デジタル化によってエネルギー・インフラ分野の進化を加速する“エネルギー×デジタル”および“インフラ×デジタル”を戦略として掲げ、CPS技術の強みを生かし、直面する社会課題やお客様の課題に対し、最適な解決策の提供に取り組んでいます。具体的には、社会・情報インフラの進化をリードする差異化デバイス、強い差異化コンポーネント・システム、およびオープンな東芝IoTリファレンスアーキテクチャーをベースにした“TOSHIBA SPINEX”ブランドのインフラサービスを提供していきます。

まず、「エネルギー×デジタル」においては、東芝グループは、”つくる”、”おくる”、”ためる”、”かしこくつかう”のエネルギーチェーンをスルーしてカーボンニュートラル化を推進します。洋上風力発電では、他企業との戦略的パートナーシップのもと、風車向け電気コンポーネントの国産化と、風況解析技術による洋上ウインドファームの効率化を産学連携で推進します。また、世界最高のエネルギー変換効率15.1%を達成した「フィルム型ペロブスカイト太陽電池」の開発も推進しています。電力貯蔵においては、長寿命、高信頼なリチウムイオンバッテリSCiBTMを提供しています。加えて、再生エネルギーをCO2フリー水素に変換して貯蔵するP2G(Power to Gas)技術にも取り組んでいます。そして、再生エネルギーの需給安定化では、高精度な発電量・需要予測技術によるエネルギーアグリゲーションやエネマネ・エネマッチングサービスを「TOSHIBA SPINEX for Energy」として提供しています。

次に、「インフラ×デジタル」においては、“そなえる”、”みつける”、”まもる”、”つづける”のレジリエンス・ライフサイクルを通して、長年のプラント設計・運転・保守のノウハウとAIやセキュリティなどのデジタル技術を融合した商品・技術・サービスを提供します。上下水道では、プラント運転の自動化、異常兆候の早期検出、雨水ポンプの最適制御など、官民連携事業にて、安心安全で持続的なサービス実現に貢献します。また、EC拡大により需要が増す物流倉庫では、多品種な商品に柔軟に対応できる知能化物流ロボット群と、作業者とロボットへの作業振り分けの最適化サービスを提供します。そして、製造業向けには、東芝のものづくりの知見を結集させた「Meisterシリーズ」により、現場から収集したデータの有効資源化と、サプライチェーンの強靭化を実現します。さらに、絶対に盗聴することのできない量子暗号通信にも取り組み、600kmの通信距離の達成や、光集積回路を用いた小型化など、世界No.1・世界初の技術開発に成功しています。

半導体・ストレージにおいては、自動車や産業機器などを対象とし、パワー半導体の300mm 量産ラインを立上げ、世界トップクラスの性能を誇るパワーMOSFETや東芝が世界に先駆けて開発したIEGTなどのラインナップを拡充していきます。さらに次世代の化合物半導体(SiC、GaN) により、機器の高効率化、小型化、高信頼化を実現していきます。主にデータセンターなどで需要が高いHDDについても、さらなる高記録密度を可能にする次世代マイクロ波アシスト記録技術により、ニアラインHDDの大容量を推進しています。

東芝グループは、経営理念 「人と、地球の、明日のために。」 のもと、喫緊の社会課題であるカーボンニュートラルやインフラレジリエンスの解決に向け、先端・基盤技術、そしてエンジニアリング技術の開発と社会実装に誠心誠意取り組んでまいります。

※2021年9月時点

執行役上席常務 石井 秀明

技術担当執行役のメッセージを準備中です。

2021年度 「東芝IR Day」東芝グループ技術戦略
資料

(2022年2月7日、8日)


体制

東芝の研究開発の体制はコーポレート(本社)の研究開発部門と、分社会社の研究開発部門及び設計・技術部門からなり、研究開発を各部門で機能分担し効率よく進めています。コーポレートの研究開発部門では、中長期的な視点で基盤技術を深め、新規事業領域の研究や革新的かつ先行的な研究開発に取り組んでいます。

分社会社の研究開発部門及び設計・技術部門では、事業ドメインの基盤技術を支え、事業計画に則った新たな商品や差異化技術の開発、及び顧客ニーズを捉えた商品化・量産化に取り組んでいます。これら部門の密接な連携により、市場に商品を送り出しています。

(※1)は研究開発センターに関連する拠点です。
(※2)はソフトウェア技術センターに関連する拠点です。
(※3)は生産技術センターに関連する拠点です。