こんなお困りごとありませんか？
東芝のGXコンサルティングなら
脱炭素経営・カーボンニュートラル実現に向けて、
「東芝×アクセンチュア」の強みを生かし
コンサルティングから具体的なソリューションまでを
トータル支援します。
東芝のGXエンジニアリングなら
脱炭素経営・カーボンニュートラル
実現に向けて、
「東芝×アクセンチュア」の
強みを生かし
コンサルティングから具体的な
ソリューションまでを
トータル支援します。
GXコンサルティング 東芝の特長
東芝が提供するGXサービスの特長は、「経営視点の知見・戦略」「エネルギー業界の実績・知見」そして「製造業エンジニアリングノウハウ」これらの三つを有していることです。
特に製造業エンジニアリングノウハウに関しては、長きにわたり培ってきたエネルギーに関する知見を最大限に生かし、事業対応、運営する皆様に幅広く価値提供できる大きな強みがあります。この強みにアクセンチュア社の幅広い業界知見を組み合わせ、戦略策定から価値提供までの包的な括提案を可能にしました。
東芝のGXコンサルティングは、「客観的な外部シナリオ」「定量的なロードマップ策定」「持続可能な実行施策」といった計画立案から施策実行のソリューション提供までワンストップで支援し、カーボンニュートラル実現までしっかりと寄り添いバックアップいたします。
- 国連の持続可能な開発目標（SDGs）への取り組みを格付けする日本経済新聞社の「SDGs経営調査」のGXに関する回答から企業を評価、ランク付けしたもの
カーボンニュートラル実現までのステップ
現状のカーボンニュートラル取り組みレベルを、国内外数十社以上のベストプラクティスに基づく診断表をもとに診断・シナリオ分析し、最も経済合理性の高い施策を組み込んだロードマップを策定・作成し、必要に応じて見直し、アップデートします。
- 国内外数十社以上の実績に基づき現状を診断
- お客様の状況に合わせ、複数のシナリオ分析から最適なロードマップを策定
（既存ロードマップに対するセカンドオピニオンとしてのご活用） - ロードマップ実現のための具体的な実行施策をご提案
- 実行力を高めるために最適な施策を構築
- 省エネ・再エネなど各ソリューションの実行支援
東芝実例で紹介：カーボンニュートラル実現へのアプローチ
東芝グループのGHG削減目標と掲げていた課題
東芝では削減目標を設定したものの、計画への落とし込みで課題感があり、検討を加速させるためにアクセンチュア社と共同実践しています。
東芝自身を対象として、カーボンニュートラルに向けた課題を抽出した上で、将来の不確実性も踏まえながら経営インパクトを評価し、KGI目標と目標達成に向けたロードマップの策定と意思決定を実施しました。
カーボンニュートラル取り組みレベル診断
「A.経営における脱炭素の取り組みの位置づけ」、「B. GHG削減目標と実現ロードマップの策定状況」、「C. 継続的にGHG削減のPDCAが回る仕組みの構築状況」の観点から、カーボンニュートラル取り組みレベルを可視化して、課題を抽出します。
GHG（温室効果ガス）排出の将来コスト推計
自社排出のGHGを、電力と電力以外に分けて算出します。
再生可能エネルギー価値証書のコスト（価格）は再生可能エネルギー需給のシナリオをもとに算出します。
現実的な成り行きシナリオに加えて、再生可能エネルギー不足/再生可能エネルギー余剰のシナリオで再生可能エネルギー価値証書の将来コストを推定します。
2020年度の排出量
GHG排出コスト単価（成り行きシナリオ）
将来コスト ※(成り行きシナリオ）
シナリオごとの財務インパクト検証（C/F、P/L）
シナリオ分析に基づき財務インパクトを検証することで、全て証書で相殺する旧目標案よりも「実際の排出量削減」に向けて踏み込む新目標案の方が、長期の財務インパクトは軽減されることが定量的に立証され、取り組みを方向転換しました。
累積キャッシュアウト
足元でのキャッシュアウトを受容してでも再エネ・省エネに投資する方が、将来的な証書・クレジットの高騰を見据えた場合にはキャッシュフローが改善する結果に
各年のP/L影響
再エネ・省エネ投資により購入電力量等（費用）を抑制できるため、将来的にはPL上の費用減（利益増）効果がある
- 東芝事例の場合。イラストはイメージです
再エネ調達における累積キャッシュアウトの改善効果を簡易試算できます。
ロードマップへの落とし込み
事業部で施策検討が不十分であれば、本社が検討を支援しながら、「いつまでに・どの手段で・どれぐらい削減するのか」を明確化します。
削減目標の設定
社会的な責務とされつつある水準（パリ協定目標水準：SBT（Science Based Targets）1.5℃）を満たす目標を設定します
投資評価へICPを組み込む
定量的な根拠に基づいたICP(インターナルカーボンプライシング)設定方法と運用方法を提案いたします。
ICP導入により、ロジカルなカーボンニュートラルへの投資判断の仕組みを構築することで、主観的にならない正しい経営判断につなげることができます。
東芝が投資評価にICP（インターナルカーボンプライシング）を導入する目的・仕組み
長年のGHG排出コスト上昇を見通し、全カンパニーが同じ基準で投資評価するための仕組みを整備
社内のカーボンニュートラルへの意識向上・実行を促すために
事業部の削減意欲を向上させるため、非財務項目の業績評価への組み込み方法を議論しています。
インセンティブ設計
排出削減の投資は、短期的には財務マイナス影響なので、目標を達成したカンパニーは業績評価に加点
【個人評価への組み込み】
評価の組み込み方は各社で異なるものの、大手企業を中心に導入が広がりつつあります。
先行拠点の実行計画づくり
自社の組織に合わせた実効性のあるロードマップへの落とし込みが重要です。
東芝の場合は、先行拠点を選定し、そこへ集中的にリソースを投じる「モデル事業所」手法を採用しました。
東芝における事業部の巻き込みプラン
削減難易度が高い領域までやり切る必要があるため、コーポレート主導の成功例を横展開（ショーケース化）
東芝のGXサービスのご紹介
脱炭素社会に向けたロードマップ作成から施策実行までカーボンニュートラルの実現を支援
東芝のGXサービス
脱炭素社会に向けたロードマップ作成から
施策実行までカーボンニュートラルの実現を支援
東芝のGXサービス
- このページの画像はすべてイメージです。
- Accenture and its logo are trademarks of Accenture.
アクセンチュアとそのロゴはアクセンチュアの商標です。 - その他、このページに記載されている社名・商品名・サービス名などは、それぞれ各社が商標として使用している場合があります。
