デジタル技術による温室効果ガス削減貢献

東芝グループの目指す姿として、「デジタル化を通じて、カーボンニュートラル・サーキュラーエコノミーの実現に貢献」をかかげています。

デジタル技術により既存業務の効率化やデジタルエコノミー(DE(Digital Evolution)、DX(Digital Transformation)、QX(Quantum Transformation)) により新たなサービスを実現し温室効果ガスの削減を目指します。

【事例】洋上⾵況解析技術

東芝エネルギーシステムズ(株)

洋上風力発電は従来の火力発電などと比較するとライフサイクルCO2の排出を低減することが可能です。ただし、洋上風力発電の風車を設置する場所は洋上であればどこでも良いというわけではなく、風況が良い場所に設置しないと効率の良い発電ができません。この課題の解決策として洋上風況解析技術を利用することで、風況の良い場所を特定して風車を設置し、効率の良い洋上風力発電が可能となります。これにより、化石燃料由来の発電量を減少させ、CO2排出量低減に貢献します。

【事例】RPA導入支援サービス

東芝デジタルソリューションズ(株)

「RPA導入支援サービス」を採用することで業務の効率化が図れます。自動化する業務の絞り込みから対象部門へのヒアリング、効果的な自動化ツールの選定、開発・運用基準の策定、体制の整備などを行い、従来PC上において人手で行っていた作業を自動化することで業務効率の改善に寄与します。

【事例】知財管理サービス IPeakMS™

東芝デジタルソリューションズ(株)

知財管理サービス IPeakMS™は、知財部門の「発明提案から出願、審査請求、権利化」および「権利維持の年金管理等」の業務を支援する知財管理サービスです。

【事例】スマートレシートによる紙の削減

東芝テック(株)

従来はお買い物レシートを紙によって受け取っていましたが、アプリケーションのバーコードを店舗に読み取ってもらうことにより、スマートフォン上でレシートの情報を確認できます。レシートの情報は電子レシートセンターに送信されデータとして管理されます。紙のレシートが不要になるため環境に貢献できます。

国内のレシートすべてがスマートレシート化された場合、一年間に消費される紙レシートA4コピー用紙5.4万t相当(135憶枚)の削減となり、年間82,080万t‐CO2の排出を低減できるポテンシャルがあります。

  • 原単位の出典は日本製紙連合会・LCA 小委員会「コピー紙(PPC)原単位(製造)1,520kg-CO2/t」

【事例】VPP(バーチャルパワープラント)