金属組織試験自動化ソリューション
「AI等級判定サービスMETALSPECTOR^®/AI」を提供開始 ～ 画像処理技術とディープラーニングの活用で金属組織試験の品質管理・人手不足に貢献 ～

　東芝デジタルソリューションズ株式会社（本社：神奈川県川崎市、取締役社長：島田 太郎、以下 当社）は、鉄鋼業や自動車・航空機部品の製造業向けに、金属組織試験自動化ソリューション「AI等級判定サービスMETALSPECTOR^®/AI」を本日から提供開始します。画像処理技術とディープラーニングの活用で、目視による官能検査に頼っていた金属組織試験を自動化し、厳格化する品質管理や熟練検査員の不足への対応に貢献します。

　鉄鋼メーカーや、鉄鋼を加工して自動車や航空機などの部品を製造するサプライヤーの品質管理を行う現場では、徹底した金属組織の検査が行われています。鋼材の一部を切り出した試験片を対象に、検査員が顕微鏡を用いて非金属介在物の種類や量、鋼の結晶粒度の大きさなどを、目視で検査します。これらは官能検査であるため、個人の感覚が大きく影響し、判定結果のばらつきが発生する可能性があります。また、検査業務が長時間におよぶと検査員への負担が大きく、判定の誤りや、品質データの入力・転記ミスを生じさせます。経験豊かな人材の確保や技術の伝承が難しいという課題もあります。このような背景から、検査の自動化が求められていますが、熟練検査員の目視検査に匹敵するレベルでの自動化は困難でした。

　当社は、1988年から金属組織試験の自動化を支援する画像検査システム「非金属介在物測定装置METALSPECTOR^®」を販売し、現在多くの品質検査の現場でご利用いただいていますが、品質管理の厳格化や熟練者不足の深刻化に対応し、今回、新たに金属組織の結晶粒度の判定作業に、AIを活用した学習モデルによる金属組織試験自動化ソリューション「AI等級判定サービスMETALSPECTOR^®/AI」の提供を開始します。
　東芝アナリティクス AI 「SATLYS^™（サトリス）」^注1を活用し、熟練者の知見を盛り込んだ多様な教師データに基づいて学習したAIが、クラウド上で鋼材品質の結晶粒度の等級判定を行うことで、現場の熟練検査員の目視検査に近い認識精度を実現します。さらに、非金属介在物測定装置と併用することにより、ミクロ組織試験業務の多くを自動化し、対外的な監査にも根拠ある証跡を示すことが可能になります。

金属組織試験自動化ソリューション「AI等級判定サービスMETALSPECTOR^®/AI」導入の主なメリット

• ログ管理による検査作業記録の信頼性向上
• 自動測定による省力化
• 判定精度の統一化
• 熟練検査員の技術伝承

　なお、今回提供を開始する金属組織試験自動化ソリューション「AI等級判定サービスMETALSPECTOR^®/AI」は、2019年11月の東芝グループ「2019年度技術戦略説明会」の場で新たに提供開始予定と紹介した、インダストリアルIoTサービス「TOSHIBA SPINEX^注２」の一つ^注3です。

　鉄鋼製品の信頼性を高めて競争力を維持・発展させるうえで、「高品質」「熟練技術の伝承」は深刻な課題です。当社は今後も、AI技術、画像処理技術、検査ノウハウで、お客さまの事業を支援します。

• 注1　東芝アナリティクスAI 「SATLYS^™（サトリス）」とは、東芝の「ものづくり」の実績から得た知見をAIの設計に生かし、高精度な識別、予測、要因推定、異常検知、故障予兆検知、行動推定などを実現するAIサービスです。
  https://www.toshiba-sol.co.jp/pro/satlys/
• 注2　TOSHIBA SPINEXとは、「東芝IoTリファレンスアーキテクチャー」に準拠したインダストリアルIoTサービスの総称です。グローバル標準に準拠した東芝IoTリファレンスアーキテクチャーを採用することで、スピーディーにサービス提供を実現するとともに、高い保守性を確保したサービスとして展開していきます。
  https://www.global.toshiba/jp/cps/corporate/spinex.html?_digitaltsoul（株式会社東芝）
• 注3　金属組織試験自動化ソリューション「AI等級判定サービスMETALSPECTOR^®/AI」は、2019年11月28日　東芝グループ「2019年度技術戦略説明会」にて今後提供開始予定として発表した「TOSHIBA SPINEX」のサービスの一つで、製造業向け「AI画像検査サービス」に該当します。
  https://www.toshiba.co.jp/about/press/2019_11/pr_j2801.htm（株式会社東芝）

• ＊METALSPECTORは、東芝デジタルソリューションズ株式会社の日本またはその他の国における登録商標または商標です。
• ＊その他、本文章に記載されている社名および商品名はそれぞれ各社が商標または登録商標として使用している場合があります。